﨑山 貴代

不妊治療施設における妊娠初期の看護サービスの実態を明らかにし、課題を検討することを目的として、不妊治療施設123ヶ所に勤務する看護管理者及び看護師に自記式質問紙を配布し、113ヶ所、818名の有効回答を得た。転院或いは妊婦外来移行迄のサービスは、「妊婦に特化したサービス」が15.0%と少なく、転院後或いは妊婦外来移行後の看護サービスを行っていない施設が44.3%であった。看護手順を使用している施設は18.6%、紙資料を使用している施設は29.2%、Web資料3.5%と少なかった。また、『いつも実施する』が50%を超えるケア項目はなく、40%を超える項目が妊娠への気持ちの共感や妊娠初期の異常徴候・ホルモン補充療法・妊娠の届け出の説明の4項目、10%以下の項目が、出生前検査の説明や不妊経験の回想を含む9項目であった。周産期及び不妊治療後の妊娠・出産に関する知識や技術を修得し、施設環境に相応する看護サービスを創出すること、他施設/部門/職種との連携・協働を図ることが課題である。(著者抄録)

生殖補助医療を受けて妊娠した女性が有する妊娠初期の看護ケアに対するニーズを明らかにすることを目的として、妊娠中期にある初産婦12名に半構造化面接を行い、質的記述的に分析した。その結果、【胎児を失うかもしれないという予期不安をわかってほしい】【生殖補助医療による妊娠・出産を安全に経過させるための情報を入手したい】【不妊経験の想起を通して経験や気持ちを整理したい】【家族で子どもを迎え入れるための出産・育児に繋がる情報を入手したい】【生殖医療を受けて妊娠した女性たちとの繋がりをもちたい】【妊娠後も継続的な関心を寄せられていることを感じたい】の6カテゴリーが抽出された。女性の背景による明らかな違いは見られず、これらのニーズを活かしたプログラムを開発する必要性が示唆された。(著者抄録)

不妊治療施設における妊娠初期の看護実践に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的として、不妊治療施設に勤務する818名の看護師に質問紙調査を行い、共分散構造分析を行った。看護ケアの実践に最も影響する因子は、「ケア実践に対する自己効力の知覚」で、次いで、「看護管理職」「妊婦へのサービス」であった。また、「ケア実践に対する自己効力の知覚」は、「ケアの利益の知覚」「看護管理職」「認定資格」「出産経験」「ケアに対する信念」「不妊症看護経験年数」の順で、影響を受けていた。以上より、看護実践を促進するためには、意図的なアセスメント、実施、評価の経験を積み重ね、ケア実践に対する自己効力感を得られることが重要である。そのためには、ケアの利益の知覚や信念の形成に繋がる、ケアの根拠を創出するための、ケア方法の開発及び効果の検証が必要とされる。(著者抄録)

全国自治体における不妊専門相談センター事業の実態および課題を明らかにすることを目的として,センター87施設で相談に携わっている相談員を対象に,相談員の職種や相談システム,相談における困難さなどの事業に関する項目から成る無記名式自記式質問紙法を用いて調査を行った。その結果,相談員の選定基準を設けているセンターは約半数で,6割が2職種以上の相談員で対応していた。4割は他施設との連携システムがあると答えたが,実際の相談を繋ぐ連携は1割であった。また,相談員が1職種であるにもかかわらず連携システムをもたないものが2割みられ,これには職域を越える問題対応への困難さが表出されていた。また,約半数のセンターは医療職を対象とした講演会の開催などの事業を展開していた。センター事業について検討会の開催などから評価を行っていたが,評価を行っていないセンターもみられた。以上より,センターにおける相談システムの課題,相談の実際などから相談事業の評価を行い,また不妊に悩む女性のニーズと地域が抱える課題から相談事業を含む事業全体を評価し,地域の実状にあわせた方法へと修正していくことが必要である。

不妊治療後に妊娠した女性が妊娠期に抱くケア・ニーズを明らかにすることを目的として、体外受精を受けて妊娠した初産婦8名に半構成的面接を行い、帰納的・記述的に分析した。その結果、『妊娠継続に対する現実的なとらえ方ができるように支える』、『不妊体験の影響を受けている状況から異なる状況に向かっていけるように支える』、『母親として自らが出産や育児に取り組み、元気で安全に子どもを育めるように支える』、『家族が子どもを迎え入れるための役割調整ができるように支える』、『不妊治療から育児期にわたって継続的な関心を感じられるように支える』の5つのコアカテゴリが抽出された。以上より、看護職は不妊が及ぼす心理的影響を最小限にして不妊と異なる状況への移行を促すケアや判断能力を向上させ出産や育児への主体性を促すケア、家族の役割調整を行って夫婦の関係性を促すケアを行いながら、その基本に不妊治療から育児期へと継続的な視点をもつことが必要である。(著者抄録)

現場で看護実践上の課題となっていること、課題解決の方法と充実させたい内容、本学への期待・希望について明らかにし、愛媛県立医療技術大学保健科学部看護学科が、地域にとってどのような役割を果たしうるかを考えること目的とし、半構成的面接を行った。対象は、東予、中予、南予の各地域から同意の得られた医療施設の看護管理者13名と実践現場のリーダー的立場にある看護者37名である。面接の結果、現場では、看護の質という点から、個々の実践力として特に看護過程展開能力や記録を書く力、および組織運営上の課題としてはチームの機能、人材育成に特に課題を抱えており、本学への期待・希望ではこれらの課題解決を含め、キャリアアップ、現任教育、基礎教育、地域の病院との連携への多種多様のニーズがあることが明らかとなった。これらの結果より、本学が今後果たすべき役割として、看護実践能力、特にアセスメント力、記録力の向上への支援、中堅層・リーダー層を中心とする人材育成への支援、専門性を高めるキャリアップコースの創設、基礎教育における現場の力の活用や基本の重視、地域間連携の推進役、が求められており、これらの達成には大学と医療機関が継続的な連携をとっていく必要が改めて示唆された。(著者抄録)

不妊治療後に妊娠した女性が妊娠期間中に「母親としての自己」を認知していく過程を明らかにすることを目的に,人工授精または体外受精を受けて妊娠した初産婦12名(26〜36歳,平均年齢31.7歳)を対象に半構成的面接を実施した.その結果,妊娠への現実的な知覚や対処機制の特徴に基づく以下の5つの過程が抽出された.1)防衛機制をはたらかせることなく,妊娠の危機を乗り越えて母親になっていく過程.2)胎児喪失に関連した防衛機制をはたらかせていたが,現実的な知覚により最終的には妊娠の危機を乗り越えて母親になっていく過程.3)新たな防衛機制の出現により不妊体験への否定的感情が再燃し,悲嘆作業も停滞したまま母親になっていく過程.4)胎児喪失に関連した防衛機制は消失し,妊娠の危機は乗り越えたように見えるが,「母親としての自己」に否定的感情をもちつつ潜在する防衛機制を残したまま母親になっていく過程.5)胎児喪失に関連した防衛機制をはたらかせたまま妊娠の危機が長期化し,母親としての否定的感情をもちつつ潜在する防衛機制を残したまま母親になっていく過程

開設後1年を経過した三重県不妊専門相談センターにおける,不妊看護相談の実態と看護者の役割を検討した.相談件数は201件で,相談内容は「納得して治療を受ける決定を下すための相談」と「治療前からの心理的問題を抱える者や不妊治療中のストレスが重篤化した者の相談」に大別された.また,看護者の役割として,1)看護実践者としての役割,2)対象のニーズの見極めにともなう調整者としての役割,3)現場の医療に携わる医療職に対する情報提供者としての役割,が挙げられた