研究者検索結果一覧 長江 亮 長江 亮ナガエ アキラ (Akira Nagae) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 基本情報 所属上智大学 経済学部 経済学科 特任助教学位博士(大阪大学)J-GLOBAL ID200901084946131510researchmap会員ID6000006408 研究キーワード 4 応用ミクロ計量経済学 Applied Microeconometrics 労働経済学 Labor Economics 研究分野 2 人文・社会 / 経済政策 / 人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 経歴 18 2023年4月 - 現在 上智大学 経済学部 経済学科 特任助教 2022年4月 - 2023年3月 東京大学 大学院経済学研究科 特任研究員 2021年11月 - 2022年3月 東京大学 社会科学研究所 特任研究員 2021年11月 - 2022年3月 Project Researcher, Institute of Social Science, the University of Tokyo 2016年4月 - 2021年10月 東京大学 大学院経済学研究科 特任研究員 もっとみる 学歴 3 - 2007年 大阪大学 経済学研究科 - 2000年 上智大学 経済学部 - 2000年 上智大学 委員歴 1 2015年10月 - 現在 東京地方労働審議会 公益代表委員 論文 9 Donor aid allocation and accounting standards of recipients Akira Nagae, Hajime Katayama, Koichi Takase Economic Modelling 106 105702 2022年1月 査読有り筆頭著者 途上国の IFRS 適用と ODA 受入額との関係 長江亮, 片山東, 高瀬浩一 早稲田大学産業経営研究所, 産研シリーズ (49) 111-122 2018年 Disability Employment and Productivity Nagae Akira Japan Labor Review 45(1) 56-75 2015年1月 招待有り筆頭著者最終著者責任著者 障害者雇用と企業業績 長江 亮 早稲田大学高等研究所紀要 5 67-79 2013年3月 査読有り筆頭著者最終著者責任著者 均等推進・ファミリーフレンドリー施策と企業業績-施策が円滑に機能する条件 長江 亮 早稲田大学高等研究所紀要 3(3) 17-33 2011年3月 査読有り筆頭著者最終著者責任著者 もっとみる MISC 8 Does a New Accounting Report System Matter to Foreign Aid Allocation? Akira Nagae, Hajime Katayama, Koichi Takase WEA (Western Economic Association) 15th International Conference 2019年 Effects of the Japanese disability employment policy on the adjustment cost of the labor Akira Nagae 20th International Panel data conference 2014年 書評:森壮也・山形辰史著『障害と開発の実証分析―社会モデルの観点から―』勁草書房、2013 年 長江 亮 海外社会保障研究 (188) 53-57 2014年 招待有り Effects of the Japanese disability employment policy on shareholder wealth Nagae Akira Institute of Research in Contemporary Political and Economic Affairs, Working Paper 2013年 筆頭著者最終著者責任著者 障害福祉サービスと社会参加 長江亮 『社会保障と経済』、第三巻『社会サービスと地域』:西村周三(編)、Ⅲ部「福祉サービスの新展開」第10章、東京大学出版会 189(212) 189-212 2010年 招待有り最終著者責任著者 もっとみる 書籍等出版物 4 岡山県における就労継続支援A型事業所の利用者の就労実態等の解明等のための調査の結果概要報告書 川島聡 (担当:共編者(共編著者)) 科研費基盤研究(B)「障害者就労制度の日独英比較 ― 法学と経済学の学際的アプローチ」 2022年3月 経済学のための実験統計学 川越敏司, 會田 剛史, 小川 一仁, 佐々木 俊一郎, 長江 亮, 山根 承子 (担当:共訳) (原著:Array) 勁草書房 2018年12月 障害者の日常・経済活動調査(追跡調査)調査報告書 (担当:共著) REASE(Research on Economy And Social Exclusion:社会的障害の経済理論・実証研究) 2017年3月 障害者の日常・経済活動調査(団体調査)調査報告書 (担当:共著) Economy and Disability press 2012年 講演・口頭発表等 27 大学や病院の保育委託での保育の質を守る方法について(大垣昌夫 慶應義塾大学教授):討論 第13回行動経済学会 2019年 Does a New Accounting Report System Matter to Foreign Aid Allocation? WEA (Western Economic Association) 15th International Conference, Keio University 2019年 Effects of the Japanese disability employment policy on shareholder wealth WEA (Western Economic Association) 12th International Conference, Nanyang Technological University,Singapore 2016年 障害者雇用法制と企業行動 REASE(Research on Economy and Social Exclusion)公開講座「障害者雇用法制の現状と課題」、東京大学 2015年 Effects of the Japanese disability employment policy on the adjustment cost of the labor 20th International Panel data conference, Hitotsubashi Hall,Tokyo, Japan 2014年 もっとみる 所属学協会 6 日本経済学会 行動経済学会 法と経済学会 Japanese Economic Association Association of Behavioral Economics and Finance もっとみる 共同研究・競争的資金等の研究課題 13 障害者施設と地価との関係に関する研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月 長江 亮 障害者雇用と企業属性に関する研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2017年4月 - 2022年3月 長江 亮 障害者に対する統計的差別の実証・実験的方法による研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2013年4月 - 2017年3月 長江 亮 障害者の生活実態・ニーズ把握による就労支援と障害保健福祉政策の在り方に関する研究(研究分担者) 厚生労働科学研究費補助金(障害対策総合研究事業) 2012年 - 2012年 日本の障害者雇用施策の経済分析 日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2010年 - 2011年 長江 亮 Economic analysis on the Disability employment policy Grant-in-Aid for Scientific Research 2010年 - 2011年 総合社会科学としての社会・経済における障害の研究(連携研究者) 科学研究費補助金 2007年 - 2011年 A study on disability in a socio-economic context: toward a unified social science Grant-in-Aid for Scientific Research 2007年 - 2011年 障害者雇用保護施策の政策評価 日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2008年 - 2009年 長江 亮 特定グループの雇用保護制度に関する経済分析-障害者雇用施策の事例研究- 日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2007年 - 2008年 長江 亮 企業の雇用戦略と資産市場の評価に関する経済分析 日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2005年 - 2007年 長江 亮 持続的成長と構造改革 国際共同研究 2004年 - 2005年 Sustainable Economic Growth and Strructual Reform in Japan International Joint Research Projects 2004年 - 2005年 1
長江 亮ナガエ アキラ (Akira Nagae) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 基本情報 所属上智大学 経済学部 経済学科 特任助教学位博士(大阪大学)J-GLOBAL ID200901084946131510researchmap会員ID6000006408 研究キーワード 4 応用ミクロ計量経済学 Applied Microeconometrics 労働経済学 Labor Economics 研究分野 2 人文・社会 / 経済政策 / 人文・社会 / 公共経済、労働経済 / 経歴 18 2023年4月 - 現在 上智大学 経済学部 経済学科 特任助教 2022年4月 - 2023年3月 東京大学 大学院経済学研究科 特任研究員 2021年11月 - 2022年3月 東京大学 社会科学研究所 特任研究員 2021年11月 - 2022年3月 Project Researcher, Institute of Social Science, the University of Tokyo 2016年4月 - 2021年10月 東京大学 大学院経済学研究科 特任研究員 もっとみる 学歴 3 - 2007年 大阪大学 経済学研究科 - 2000年 上智大学 経済学部 - 2000年 上智大学 委員歴 1 2015年10月 - 現在 東京地方労働審議会 公益代表委員 論文 9 Donor aid allocation and accounting standards of recipients Akira Nagae, Hajime Katayama, Koichi Takase Economic Modelling 106 105702 2022年1月 査読有り筆頭著者 途上国の IFRS 適用と ODA 受入額との関係 長江亮, 片山東, 高瀬浩一 早稲田大学産業経営研究所, 産研シリーズ (49) 111-122 2018年 Disability Employment and Productivity Nagae Akira Japan Labor Review 45(1) 56-75 2015年1月 招待有り筆頭著者最終著者責任著者 障害者雇用と企業業績 長江 亮 早稲田大学高等研究所紀要 5 67-79 2013年3月 査読有り筆頭著者最終著者責任著者 均等推進・ファミリーフレンドリー施策と企業業績-施策が円滑に機能する条件 長江 亮 早稲田大学高等研究所紀要 3(3) 17-33 2011年3月 査読有り筆頭著者最終著者責任著者 もっとみる MISC 8 Does a New Accounting Report System Matter to Foreign Aid Allocation? Akira Nagae, Hajime Katayama, Koichi Takase WEA (Western Economic Association) 15th International Conference 2019年 Effects of the Japanese disability employment policy on the adjustment cost of the labor Akira Nagae 20th International Panel data conference 2014年 書評:森壮也・山形辰史著『障害と開発の実証分析―社会モデルの観点から―』勁草書房、2013 年 長江 亮 海外社会保障研究 (188) 53-57 2014年 招待有り Effects of the Japanese disability employment policy on shareholder wealth Nagae Akira Institute of Research in Contemporary Political and Economic Affairs, Working Paper 2013年 筆頭著者最終著者責任著者 障害福祉サービスと社会参加 長江亮 『社会保障と経済』、第三巻『社会サービスと地域』:西村周三(編)、Ⅲ部「福祉サービスの新展開」第10章、東京大学出版会 189(212) 189-212 2010年 招待有り最終著者責任著者 もっとみる 書籍等出版物 4 岡山県における就労継続支援A型事業所の利用者の就労実態等の解明等のための調査の結果概要報告書 川島聡 (担当:共編者(共編著者)) 科研費基盤研究(B)「障害者就労制度の日独英比較 ― 法学と経済学の学際的アプローチ」 2022年3月 経済学のための実験統計学 川越敏司, 會田 剛史, 小川 一仁, 佐々木 俊一郎, 長江 亮, 山根 承子 (担当:共訳) (原著:Array) 勁草書房 2018年12月 障害者の日常・経済活動調査(追跡調査)調査報告書 (担当:共著) REASE(Research on Economy And Social Exclusion:社会的障害の経済理論・実証研究) 2017年3月 障害者の日常・経済活動調査(団体調査)調査報告書 (担当:共著) Economy and Disability press 2012年 講演・口頭発表等 27 大学や病院の保育委託での保育の質を守る方法について(大垣昌夫 慶應義塾大学教授):討論 第13回行動経済学会 2019年 Does a New Accounting Report System Matter to Foreign Aid Allocation? WEA (Western Economic Association) 15th International Conference, Keio University 2019年 Effects of the Japanese disability employment policy on shareholder wealth WEA (Western Economic Association) 12th International Conference, Nanyang Technological University,Singapore 2016年 障害者雇用法制と企業行動 REASE(Research on Economy and Social Exclusion)公開講座「障害者雇用法制の現状と課題」、東京大学 2015年 Effects of the Japanese disability employment policy on the adjustment cost of the labor 20th International Panel data conference, Hitotsubashi Hall,Tokyo, Japan 2014年 もっとみる 所属学協会 6 日本経済学会 行動経済学会 法と経済学会 Japanese Economic Association Association of Behavioral Economics and Finance もっとみる 共同研究・競争的資金等の研究課題 13 障害者施設と地価との関係に関する研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月 長江 亮 障害者雇用と企業属性に関する研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2017年4月 - 2022年3月 長江 亮 障害者に対する統計的差別の実証・実験的方法による研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2013年4月 - 2017年3月 長江 亮 障害者の生活実態・ニーズ把握による就労支援と障害保健福祉政策の在り方に関する研究(研究分担者) 厚生労働科学研究費補助金(障害対策総合研究事業) 2012年 - 2012年 日本の障害者雇用施策の経済分析 日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2010年 - 2011年 長江 亮 Economic analysis on the Disability employment policy Grant-in-Aid for Scientific Research 2010年 - 2011年 総合社会科学としての社会・経済における障害の研究(連携研究者) 科学研究費補助金 2007年 - 2011年 A study on disability in a socio-economic context: toward a unified social science Grant-in-Aid for Scientific Research 2007年 - 2011年 障害者雇用保護施策の政策評価 日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2008年 - 2009年 長江 亮 特定グループの雇用保護制度に関する経済分析-障害者雇用施策の事例研究- 日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2007年 - 2008年 長江 亮 企業の雇用戦略と資産市場の評価に関する経済分析 日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2005年 - 2007年 長江 亮 持続的成長と構造改革 国際共同研究 2004年 - 2005年 Sustainable Economic Growth and Strructual Reform in Japan International Joint Research Projects 2004年 - 2005年 1