研究者業績
基本情報
- 所属
- 上智大学 文学部 新聞学科 准教授
- 学位
- 法学士(2007年 上智大学)修士(新聞学)(2009年 上智大学)博士(新聞学)(2014年 上智大学)
- J-GLOBAL ID
- 201501083617888392
- researchmap会員ID
- B000246535
上智大学文学部新聞学科准教授。上智大学大学院文学研究科新聞学専攻博士後期課程修了。博士(新聞学)。大正大学表現学部表現文化学科助教、上智大学文学部新聞学科助教を経て2019年度から現職。広報の概念や理論の歴史が専門で、国別・業界別・分野別の広報の発展について研究している。共編著に『Public Relations in Japan: Evolution of Communication Management in a Culture of Lifetime Employment』 (Routledge、2018)、監訳書に『アージェンティのコーポレート・コミュニケーション』(東急エージェンシー、2019)。
経歴
6-
2019年4月 - 現在
-
2025年4月 - 2025年9月
-
2015年4月 - 2022年3月
-
2017年4月 - 2019年3月
学歴
1-
2009年4月 - 2014年9月
委員歴
9-
2023年6月 - 現在
-
2021年6月 - 現在
-
2020年6月 - 現在
-
2025年7月 - 2025年12月
-
2022年4月 - 2024年3月
受賞
5論文
19-
広報研究 25 74-86 2021年 査読有り筆頭著者危機管理広報に関する研究は日本でも行われてきたが、体系的な理論の構築は進んでいない。本論文では危機管理広報の理論について文献調査を行い抽出した 13 の理論をクライシス・コミュニケーション、リスク・コミュニケーション、およびイシュー・マネジメントの 3 領域に分類し、理論の特徴や発展の経緯、関係について整理し、日本における応用可能性、特に研究や実務にとっての意義について考察する。
-
広報研究 25 48-57 2021年 査読有り最終著者本研究では、2019 年 2 月に実施したアンケート調査の結果に基づき、日本の大学で実際に教えられている広報の教育内容と、新入社員の広報実務家が備えているべきこと(広報の知識、技術、能力)との間に相違があるのかを分析した結果を示す。調査の結果、「授業で提供している」「新入社員の広報実務家が備えているべき」のいずれの設問についても、能力が最も重視され、その次に知識、技術となっていた。また、授業ではどの項目についても新入社員に求められる水準まで提供できていないことが判明した。
-
The Proceedings of the International History of Public Relations Conference 2013 2013年6月 筆頭著者
-
Journal of Socio-Informatics 6(1) 59-68 2013年 査読有り筆頭著者Increasing number of public and private organizations around the world is utilizing online services to communicate with people in order to construct and maintain positive relationships. While the use of media and communication technologies to manage relationships has a century-old history, its connection to or influence on today's practice has not been discussed adequately. The purpose of this paper is to examine the historical relationship of public relations, mass media and communication technologies to place today's organization-public communication in historical context.
MISC
16書籍等出版物
2-
Public Relations in Japan: Evolution of Communication Management in a Culture of Lifetime EmploymentRoutledge 2018年 (ISBN: 9781138634763)急速な経済発展を遂げたにもかかわらず、日本には大規模なPR産業が存在せず、その役割は欧米諸国とは大きく異なる形で認識されている。日本ではPR機能の多くが社内で担われており、実際に活動しているPRエージェンシーにおいても、PR分野の学位は採用要件とされていない。主流のPR史研究は、その組織的側面のみに焦点を当てており、この分野を定義づけるような日本のPR「グル」的存在は存在しない。 『Public Relations in Japan』は、日本におけるPRの発展に影響を与えてきた政治的・社会的・経済的条件を初めて本格的に論じた学術的研究である。複数の視点からの歴史的・実証的研究を踏まえ、日本におけるPRのマネジメントと教育が、いかに、そしてなぜ日本特有の労働慣行によって根本的に規定されてきたのかを明らかにする。中心的な要因として取り上げられるのが終身雇用の文化であり、これはPR実務において本質的にジェネラリスト志向のアプローチを生み出し、高度な専門職化を抑制してきたと論じられている。2019年日本広報学会特別功労賞受賞。
講演・口頭発表等
39-
「経営機能としての広報」シンポジウム 2025年3月18日 日本広報学会本基調講演では、上場企業経営者の広報に関する意識調査の結果の概要を報告した。調査では、以下の4点を明らかにした。第一に、72.5%の企業に広報専任部署があり、責任者の役職が高いほど経営会議への参加率も向上する。第二に、95.2%の経営者が広報の経営機能としての定義に賛同し、87.9%が自社の広報機能の期待と一致すると回答。第三に、期待と実際の発揮度には約32ポイントのギャップがあり、特に6つの役割ごとに平均33.8ポイントの差が見られた。第四に、求められる人材にはBtoC企業で「広報の専門知識」、BtoB企業で「会社や業界の知識」が重視され、人材育成には社内研修や外部アドバイザーの活用が必要とされた。
-
International Conference on Sustainable Development Goals: Confluence of Local, National, and Global Actions 2025年1月17日 セント・アロイシャス大学
共同研究・競争的資金等の研究課題
13-
日本広報学会 2025年4月 - 2026年3月
-
研究事例・交流部会 2024年4月 - 2026年3月
-
日本広報学会 2024年6月
-
日本広報学会 研究事例・交流部会 2022年4月 - 2024年3月
-
日本広報学会 2021年7月 - 2023年6月