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総合人間科学部 社会学科

研究者リスト >> 田渕 六郎
 

田渕 六郎

 
アバター
研究者氏名田渕 六郎
 
タブチ ロクロウ
URLhttp://pweb.cc.sophia.ac.jp/rtab/
所属上智大学
部署総合人間科学部社会学科
職名教授
学位学士(法学)(東京大学), 学士(文学)(東京大学), 修士(社会学)(東京大学)
科研費研究者番号20285076
J-Global ID200901063433123930

プロフィール

家族社会学・家族人口学とそれに関連する社会政策研究を行っています。
人口変動社会における世代間関係の変容を比較社会学的視点から明らかにすることが
最近の主たる研究テーマです。フィールドは主に日本ですが、イタリア、中国などとの
比較研究も行っています。(研究テーマ)
高齢化社会における世代間関係の動態にかんする社会学的研究
男性の家事育児参加を促進する要因にかんする社会学的研究

研究キーワード

 
家族社会学 ,世代間関係 ,ジェンダー

研究分野

 
  • 人文・社会 / 社会学 / 

経歴

 
2008年9月
 - 
2009年9月
立教大学  兼任講師 
 
2008年8月
 - 
2009年7月
大阪商業大学  JGSS研究センター嘱託研究員 
 
2008年8月
 - 
2009年7月
大阪商業大学  研究員 
 
2008年10月
 - 
2009年3月
名古屋大学  非常勤講師 
 
2008年10月
 - 
2009年3月
聖心女子大学  非常勤講師 
 

論文

 
 
田渕六郎   
学術の動向   23(9) 16-20   2018年9月   [招待有り]
 
田渕六郎   
家族社会学研究   30(1) 111-120   2018年4月   [招待有り]
 
田渊六郎   
青年探索杂志   2017(1) 103-112   2017年1月   [招待有り]
 
田渕六郎   
法律時報   86(3) 61-64   2014年3月   [招待有り]
 
田渕六郎   
上智大学社会学論集   37 17-34   2013年3月   

書籍等出版物

 
 
田渕 六郎(担当:共編者(共編著 者))
東京大学出版会   2016年6月1日      
 
Tabuchi Rokuro(担当:共編者(共編著 者), 範囲:p.87-114)
Korea Institute for Health and Social Affairs   2015年12月1日      
 
田渕 六郎(担当:共編者(共編著 者), 範囲:p.153-159, 161-162, 163-165, 183-185, 189-192)
弘文堂   2015年11月15日   (ISBN:9784335551703)   
 
田渕 六郎(担当:その他)
古今書院   2014年2月28日   (ISBN:9784772241717)   
2004年の被災から約1年後の2005年12月にバンダアチェにて実施された定量的調査に基づき、個人及び家族に生じた被害について明らかにした。
 
田渕 六郎(担当:共編者(共編著 者))
弘文堂   2013年3月27日   (ISBN:9784335551550)   

講演・口頭発表等

 
 
グローバル化・家族変動・社会政策
田渕 六郎   
第4回社会保障・社会福祉国際学術会議   2008年9月13日   日本福祉大学   
イタリアにおける近年の家族変動とそれに関連する社会福祉政策の変化について、世代間関係と介護労働者に焦点を当てて現状を報告した。

所属学協会

 
 
   
 
日本社会学会
 
   
 
日本家族社会学会
 
   
 
関東社会学会
 
   
 
福祉社会学会

社会貢献活動

 
 
【その他】
 2006年4月1日 - 2007年3月31日

その他

 
 
複数学科が履修可能な学部共通科目として、「地域実践フィールドワーク」の授業を担当し、過疎化の進む離島でのフィールドワークを中心とした実践的授業を行っている。
 
 
学部生向け演習授業において、毎回終了後に自己評価コメントをWeb掲示板に入力してもらい、互いにオープンな自己評価を行ってもらい、必要に応じて教員からフィードバックを提供している。これによって対面的やりとり以外の相互コミュニケーションの活発化にとどまらず、次回授業に向けての改善点の明確化や自発的な学習への動機付けを高めるように配慮している。
 
 
調査方法論にかんする講義のコースにおいて、リアクション・ペーパの執筆およびディスカッションを多く取り入れた授業運営を通じて、学生の意欲を高める工夫を採用している。具体的には、ドキュメンタリー映像を見せてその論評をディスカッション形式で行ったり、一部の学生が報告した調査結果に対する批評を執筆させたりすることで、調査方法論におけるポイントを具体例を通じて学生が理解する機会を与えるよう配慮している。
 
 
調査方法論にかんする講義のコースにおいて、学生の発表とディスカッションを行うことで、授業活性化を図る工夫を採用している。具体的には、受講学生の3割程度に対して授業での発表の機会を与え、報告内容をめぐって参加学生とのやりとりを行う機会を設けることで、学習意欲を高め、学生同士の交流が促進されるよう配慮している。