讃井知

研究者氏名	讃井知
	サナイサト
URL
所属	上智大学
部署	基盤教育センターデータサイエンス領域
職名	特任助教
学位	社会工学(筑波大学)
J-Global ID	202101013491318811

研究キーワード

市民科学 ,市民参加 ,社会システム ,社会統制 ,行動変容 ,意思決定

研究分野

人文・社会 / 社会福祉学 /
人文・社会 / 地域研究 /
人文・社会 / 実験心理学 /
人文・社会 / 社会心理学 /

経歴

12 >

2022年8月

現在

筑波大学理工情報生命学術院非常勤講師

2022年4月

現在

文京学院大学人間学部心理学科非常勤講師

2022年4月

現在

上智大学基盤教育センター特任助教

2021年11月

2022年3月

筑波大学システム情報系助教

2021年9月

2022年3月

淑徳大学コミュニティ政策学部兼任講師

学歴

2017年4月

2021年9月

筑波大学大学院システム情報工学研究科社会工学専攻

2015年4月

2017年3月

筑波大学大学院システム情報工学研究科社会工学専攻

2012年4月

2015年3月

筑波大学理工学群社会工学類

2011年4月

2012年3月

筑波大学人文・文化学群人文学類

委員歴

2021年9月

現在

日本サイエンスコミュニケーション協会研究委員会委員

2021年5月

現在

日本心理学会若手の会幹事

受賞

12 >

2022年3月

筑波大学専攻長賞

2019年12月

日本サイエンスコミュニケーション協会ベストプレゼン賞

2019年11月

筑波大学副学長特別表彰

2017年3月

理工系学生科学技術論文コンクール特別賞

2016年3月

筑波大学専攻長賞

論文

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警察の施策の認知が信頼に与える影響 : 伝統的信頼モデル,正統性モデル,主要価値類似性モデルの統合—The Effects of Awareness of Police Measures on the Trust in the Police : Integrating Conventional Trust Model, Police Legitimacy Model and Salient Value Similarity Model

島田貴仁讃井知鈴木あい春田悠佳

犯罪社会学研究 = Japanese journal of sociological criminology / 日本犯罪社会学会編 (47) 77-93 2022年 [査読有り]

インクルーシブな視点に基づく「みんなの学会」の検討と実践 -科学への市民参加促進にむけての試み

讃井,知野村,港二

サイエンスコミュニケーション 11(2) 36-43 2021年11月 [査読有り]

三大都市圏居住者の地方部への地域愛着と貢献行動意図の関連：非三大都市圏の大学在学時に親元を離れて大学周辺に居住した者に着目して

長谷澤, 未来雨宮, 護讃井, 知

都市計画論文集 56(3) 555-562 2021年11月 [査読有り]

非三大都市圏の大学に在学し在学時に親元を離れて大学周辺に居住した経験を持つ、現三大都市圏居住者を対象に、卒業大学周辺地域における在学時の生活、同地域への現在の地域愛着、同地域に対する貢献行動意図の三者の関係を明らかにした。インタビュー調査(n=10)とウェブアンケート調査(n=442)で得られたデータを分析した結果、以下のことが明らかとなった。(1)在学時や現在に卒業大学周辺の地域との関わりが多い人は、現在の地域愛着が強い、(2)現在の大学周辺地域への地域愛着が強い人は、その地域への貢献行...

詐欺電話接触時の夫婦間における相談行動意図の規定因

讃井, 知島田, 貴仁雨宮, 護

心理学研究 92(3) 167-177 2021年 [査読有り]

<p>Consultative behavior with spouses has been found to be effective in deterring telephone call–based fraud. This study aimed to identify the factors that enhance spousal counseling behavior during fraudulent phone call encounters. In December 20...

特殊詐欺抑止のための情報提供行動の促進：平時の地域および夫婦の関わりに焦点をあてて

讃井, 知雨宮, 護

都市計画論文集 55(3) 858-863 2020年10月 [査読有り]

<p>特殊詐欺抑止において，市民が特殊詐欺と思われる事案に遭遇した場合に，その事実を迅速に他者に伝えることの有効性が指摘されている．そこで本研究は，詐欺電話等の接触があった際に，警察，行政，地縁組織，近隣住民に対する市民の情報提供意図を高める要因を明らかにすることを目的とした．特に，情報提供行動と平時における備えを検討するために，日常の地域や家族との関わりが情報提供行動を促進する可能性を検討した．特殊詐欺における情報提供行動が期待できる世帯類型である高齢者夫婦のみ世帯を対象とする質問紙調査...