研究者業績

坂井 志麻

SHIMA SAKAI

基本情報

所属
上智大学 総合人間科学部 看護学科 教授
学位
修士(看護学)(東京医科歯科大学)
博士(看護学)(東京医科歯科大学)

研究者番号
40439831
J-GLOBAL ID
202301000532151633
researchmap会員ID
R000047736

委員歴

 2

主要な論文

 18
  • Shima Sakai, Hiroko Nagae, Mitsunori Miyashita, Nozomi Harasawa, Takako Iwasaki, Yoko Katayama, Sayaka Takenouchi, Mari Ikeda, Mari Ito, Keiko Tamura
    Journal of pain and symptom management 63(3) 374-386 2022年3月  
    CONTEXT: In recent times, advance care planning for patients' end-of-life care preferences has attracted much attention worldwide. OBJECTIVES: To develop the Readiness for Advance Care Planning (RACP) Scale. METHODS: Participants included 624 Japanese citizens who were registered with a web-based survey company as of February 2019. Items regarding the process of advance care planning (ACP) were developed based on a literature review and expert panel discussions. The expert panel included nine experts and practitioners in the field of end-of-life care. Construct validity, concurrent validity, internal consistency, and test-retest reliability were evaluated. RESULTS: Initially, 37 items were collected. Examination of the floor effect, item-total, good-poor analysis, and exploratory factor analysis yielded a five-factor model with 28 items. The goodness of fit of the model was GFI = 0.80, CFI = 0.91, and RMSEA = 0.08. The concurrent validity was statistically significant (rs = 0.26-0.45, ps < 0.001). Cronbach's alpha for the overall scale was 0.95. The corresponding values for the subscales ranged from 0.90 to 0.97. The intraclass correlation coefficients indicating test-retest reliability was 0.66 (P < 0.001) for the total scale and ranged from 0.52-0.65 for the five subscales. CONCLUSIONS: The validity and reliability of the scale were generally acceptable. The RACP is an appropriate instrument to evaluate the level of readiness for ACP behaviors among people of various generations at every health stage. More studies are needed to examine the clinical utility of the RACP, both nationally and internationally.
  • 坂井 志麻
    日本看護科学会誌 41 241-249 2021年12月  
    目的:外来看護師の在宅療養移行支援実践評価尺度を開発し,その妥当性と信頼性を検討する.方法:文献検討とインタビューより抽出したデータを基に,外来看護師の在宅療養移行支援実践評価尺度原案を作成した.全国805施設の外来看護師を対象に質問紙調査を行い,妥当性・信頼性の検証を行った.結果:分析対象は360名で(有効回答率22.3%),探索的因子分析の結果,25項目4下位尺度を作成した.モデルの適合度は,GFI=.845,AGFI=.812,CFI=.904,RMSEA=.073であった.収束的妥当性はr=.741(p<.001)で,弁別的妥当性はr=-.471(p<.001)であった.尺度全体のクロンバックαが.945で,下位尺度は.771〜.915であった.結論:本尺度の妥当性,信頼性は,統計量的に許容範囲であることが確認された.地域包括ケアシステムにおいて,外来看護師が実践する在宅療養移行支援の標準的指標となり,教育研修の効果測定に活用できる.(著者抄録)
  • Shima Sakai, Noriko Yamamoto-Mitani, Yukari Takai, Hiroki Fukahori, Yasuko Ogata
    Nursing open 3(1) 30-40 2016年1月  
    AIMS: To develop the Discharge Planning of Ward Nurses (DPWN), a Japanese self-evaluation instrument for ward nurses' discharge planning practices. DESIGN: Cross-sectional survey. METHODS: Participants were 624 ward nurses from six hospitals in Japan with a discharge planning department. Items about discharge planning practices were collected from literature and interviews with nurses and researchers. Construct validity, concurrent validity, internal consistency and test-retest reliability were tested. RESULTS: Initially, 55 items were collected. Examination of the floor effect, item-total, good-poor analyses and exploratory factor analysis yielded a four-factor model with 24 items ('teaching home-care skills with community/hospital professionals,' 'identifying clients' potential needs early in the discharge process,' 'introducing social resources' and 'identifying client/family wishes and building consensus for discharge'). The four-factor structure was supported by confirmatory factor analysis. The DPWN correlated with scales ascertaining similar concepts, supporting concurrent validity. Internal consistency and test-retest reliability were generally satisfactory.

MISC

 71
  • 坂井 志麻, 小長谷 百絵, 林 みつる
    静脈経腸栄養 27(1) 194-194 2012年1月  
  • 白井 佳代, 田中 優子, 佐藤 由紀子, 大堀 洋子, 坂井 志麻
    癌と化学療法 38(Suppl.I) 91-93 2011年12月  
    在宅医療支援・推進室は、病棟看護師の退院支援や在宅医療の知識を深める目的に「在宅医療勉強会」を2006年から開催し、2010年度では開始前後に学習内容の理解度と到達度の調査(自己評価質問紙)と、各回勉強会終了後に講義内容の理解度の調査(勉強会ごと質問紙)を実施した。いずれの項目も勉強会後の結果が有意に向上していた(p<0.05)。自由記載から、(1)地域と連携した事例から他職種のかかわり方を学べたこと、(2)看護師の事例にファシリテーター(訪問看護師)から直接アドバイスを受けられたこと、(3)講師の経験談より地域医療を実感したことを抽出した。これは地域医療者と協働した効果と考える。一方で、病棟看護師らが退院支援で困難と感じていることに「医師や他職種の連携」、「患者・家族間の異なる意向のかかわり」、「退院準備のタイミング」と「社会資源、保険福祉制度」などの知識不足の指摘があり、これらのニーズを活かした勉強会となるよう検討を重ねていきたい。(著者抄録)
  • 坂井 志麻, 山本 則子, 水野 敏子
    日本看護科学学会学術集会講演集 31回 405-405 2011年12月  
  • 坂井 志麻, 小川 鑛一, 小長谷 百絵, 林 みつる, 國澤 尚子
    臨床看護 37(8) 1104-1109 2011年7月  
    著者らは、胃瘻からの半固形栄養法の注入時において、注入者にかかる負担軽減と栄養補給を受ける利用者の状態に合わせて注入速度を調整できる簡便な注入用補助用具を開発しており、今回、その実用性を、特別養護老人ホーム3施設に勤務するスタッフ16名を被験者に検討した。開発した補助用具は、ネジ機構の応用により、手動による小さな労力で注入時に必要な大きな押し出し力が発揮できる。検証の結果、初めて使用するスタッフによる注入でも、過大な圧や急速な注入に至らないなどの安全性が確認できた。一方、ネジを回す際にかかる負荷の大きさなどが課題として明らかになった。
  • 坂井 志麻, 小川 鑛一, 小長谷 百絵, 林 みつる, 國澤 尚子
    臨床看護 37(6) 835-840 2011年5月  
  • 坂井 志麻, 中田 晴美, 柳 修平, 犬飼 かおり, 服部 真理子, 大堀 洋子
    東京女子医科大学看護学会誌 6(1) 41-51 2011年3月  
    【目的】特定機能病院に勤務する看護師の在宅療養支援に関する認識について現状を把握し、さらに経験年数や病棟と外来の所属による相違を明らかにすることで、在宅療養に移行する患者への退院支援に関する教育的介入のあり方について示唆を得ることを目的とした。【方法】A大学病院に勤務する外来看護師と5病棟の病棟看護師を対象に在宅療養支援に関する自記式質問紙調査を行った。調査項目は、回答者の基本属性、「在宅療養支援のアセスメント・実践」22項目、「各職種との連携」6項目、「保健福祉制度の活用」7項目に関する理解度と到達度、在宅療養支援への看護師の満足度である。【結果】質問紙回収数は170(回収率89.5%)、有効回答数は167であった(有効回答率87.6%)。対象者は全て女性で、平均年齢31.5(SD7.6)歳、平均看護師経験年数9.5(SD7.6)年であった。「患者の疾患・予後・ADL・認知力」や「患者家族の理解・受け止め」等の情報収集は7割以上の看護師が理解し、実践できていると回答しており、医師やMSW、薬剤師等との連携も5割が実践できていると回答していた。一方で「経済状況」や「社会状況」に関する情報収集や「医療処置の準備、在宅用にアレンジ」の項目は到達度が低く(2割〜4割)、保健福祉制度の活用も、できているとの回答が1〜2割であった。経験年数別による比較では、5年未満の群より5年以上9年未満、9年以上の群が理解度、到達度ともに有意に高かった(p<.05)。また、病棟外来別による比較では、「患者・家族・医療者間でゴールの共有」や「支援の必要な患者の早期把握」、「医師、MSW、在宅医療室との連携」において病棟看護師が有意に高い傾向にあった(p<.05)。【考察】患者の今後の生活を見通した援助や制度の有効活用について、教育の必要性が示唆された。また今後、入退院を繰り返しつつ、外来治療を継続する患者の増加が予測され、病棟外来間で療養上の課題や情報を共有することが重要である。(著者抄録)
  • 中田 晴美, 坂井 志麻, 柳 修平, 犬飼 かおり, 服部 真理子, 大堀 洋子
    東京女子医科大学看護学会誌 6(1) 53-60 2011年3月  
    本研究は、介護支援専門員が、対象者の退院調整時に行うケアマネジメントを実施する上で医療機関側に求める情報共有内容と、経験年数による差について比較することで、退院調整時における効果的な情報共有ツールの開発および、地域連携のあり方について検討することを目的として実施した。介護支援専門員に対し、自記式質問紙調査を実施したところ、109人から回答を得た(回収率74.1%)。介護支援専門員の経験年数5年未満の群(以下S群)と、経験年数5年以上の群(以下L群)で、「病院から必要な情報」として認識している項目に差があるか比較した結果、S群では、<利用者に関する情報>の「病名(現在の病状)」、「リハビリ」、L群では、<家族に関する情報>の「家族の関係性」、「経済状況」の項目が必要であると認識していた。さらに、L群の方が、<利用者に関する情報>の「入院中の治療内容」、「性格」、<家族に関する情報>の「家族構成」、「家族の関係性」、「主介護者の状況」、「経済状況」の項目について、情報を活用できていると認識していた。これらから、ケアマネジメント実施の際に、介護支援専門員としての経験年数が浅いと、患者本人の医療管理の視点に偏り、経験年数を重ねるに従って社会的な側面に対する視点まで持てるようになることが分かった。また、退院前カンファレンスでは、L群の方が病院医療者の説明は在宅生活での実現性を考慮していないと感じている人が多かった。以上のことから、効果的な情報共有ツールは、(1)医療管理、(2)生活支援・介護、(3)心理・社会的情報、(4)人的・物理的環境に関する情報項目を網羅したものであり、医療職以外でも理解できる簡易な文書作成、説明を行うことでケアマネジメントの質を確保することが重要である。さらに、在宅療養環境を加味したアセスメントおよび情報共有が行えるよう、病棟スタッフに対する教育研修体制の充実を図ることが求められる。(著者抄録)
  • 坂井 志麻, 小長谷 百絵, 林 みつる
    静脈経腸栄養 26(1) 395-395 2011年1月  
  • 坂井 志麻, 篠 聡子, 大堀 洋子, 田中 優子
    癌と化学療法 37(Suppl.II) 169-171 2010年12月  
    退院支援の必要な患者を早期に発見するための「スクリーニングシートI」、患者の生活に合わせた日常生活行動を評価する「スクリーニングシートII」、「患者家族と医療者の方向性確認シート」、退院調整にかかわる全体の流れのフロー図を示した「退院調整シート」より構成される退院支援ツールを使用することにより、退院支援にかかわる認識がどのように変化するのか、介入前後に75人の病棟看護師へ自記式質問紙調査を行った。その結果、「経済状況、社会資源の情報収集」、「医療材料の準備」と「在宅医療室、栄養士との連携」に関する理解度が介入後に有意に上昇し(p<0.05)、「退院支援満足度」も有意に高くなった(p<0.01)。退院支援ツールの使用は、退院支援に必要な支援内容をチェックする際の手順書として活用可能であり、経験の浅い看護師には実践力の不足している部分を補う際の目安ともなり得ることが示唆された。(著者抄録)
  • 坂井 志麻, 千葉 由美, 浅川 典子
    日本摂食・嚥下リハビリテーション学会雑誌 14(3) 430-430 2010年12月  
  • 坂井 志麻, 柳 修平, 伊藤 景一, 中田 晴美, 犬飼 かおり, 服部 真理子
    日本看護科学学会学術集会講演集 30回 346-346 2010年12月  
  • 坂井 志麻, 小長谷 百絵
    日本リハビリテーション看護学会学術大会集録 22回 55-57 2010年10月  
    半固形化栄養剤の安全で簡便な注入方法について検討することを目的に、注入手技をフィードバックできる装置がついた胃瘻モデルを試作し、半固形化栄養剤の注入時間と圧力、注入量との関係について検討した。その結果、注入動作にかかる圧力は、胃内圧ではなく、チューブの根元の内径にかかる圧力であることが示唆された。
  • 坂井 志麻, 小長谷 百絵, 國澤 尚子, 小川 鑛一
    臨床看護 36(8) 1074-1077 2010年7月  
  • 千葉 由美, 坂井 志麻, 長瀬 亜岐, 山田 律子, 北川 公子
    日本摂食・嚥下リハビリテーション学会雑誌 13(3) 451-451 2009年12月  
  • 金子 眞理子, 下平 唯子, 小長谷 百絵, 坂井 志麻, 三村 直美, 西田 博, 久米 美代子
    日本看護科学学会学術集会講演集 29回 176-176 2009年11月  
  • 千葉 由美, 山田 律子, 北川 公子, 坂井 志麻, 長瀬 亜岐
    日本看護科学学会学術集会講演集 29回 184-184 2009年11月  
  • 千葉 由美, 坂井 志麻, 長瀬 亜岐, 山田 律子, 北川 公子
    日本看護科学学会学術集会講演集 29回 260-260 2009年11月  
  • 坂井 志麻, 水野 敏子, 杉本 陽子, 安達 尚子, 小長谷 百絵, 會田 信子
    日本看護科学学会学術集会講演集 26回 364-364 2006年11月  

書籍等出版物

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共同研究・競争的資金等の研究課題

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