島田 真理恵

2021年4月23日から5月9日に、日本助産師会会員助産師の産後ケア事業者を対象に、産後ケア事業の実態についてオンラインアンケート調査を実施した。145名から回答が得られた。ショートステイの実施者は55名、年間の延べ利用者数の平均は82.7名であった。デイサービスの実施者数は69名、年間の延べ利用者数の平均は78.4名であった。アウトリーチの実施者数は79名、年間の延べ利用者数の平均は68.0名であった。産後ケア事業が単独で採算が取れていると回答した助産所は22%であり、採算が取れていないとの回答は42%と経営が非常に困難であることが示された。自治体から産後ケア事業の委託を受けている助産所であっても、採算が取れていない所が全体の半数近くであり、年間出生数が1000人以下の地域では赤字が70%であった。産後ケア事業で採算を取るためには、産後ケア委託費の見直しや引き上げが必要であると考えられた。

目的 助産師は、妊婦への食生活支援の機会が最も多い保健医療専門職であるが、支援の実態に関する全国規模の調査はほとんどない。そこで妊婦に対する食生活支援の実態を明らかにするために、2006年に厚生労働省から発表された「妊産婦のための食生活指針」の活用状況に関する調査と、指針の活用に関連する状況について分析を行った。方法 日本助産師会会員から2,000人を無作為抽出し、郵送法で依頼状と調査票、ならびに返送用封筒を送付し、841人から回収を得た(回収率42.1%)うち、無職あるいは教育職のため有効回答が得られなかった44人と、白紙回答の4人、年齢階級または分娩取扱の有無について回答が未記入であった8人を解析から除外して、計785通を解析対象とした。調査票の内容は、年齢階級、経験年数、分娩取扱の有無、所属施設の年間分娩取扱数、妊婦の食生活支援として実施している業務と連携職種、「妊産婦のための食生活指針」の内容の認知とその活用状況である。指針の内容は「妊産婦のための食生活指針」の6項目(1.妊産婦のための食事バランスガイド、2.妊婦期の至適体重増加チャート、3.たばことお酒の害について、4.妊産婦のための食育のすすめ、5.葉酸サプリメントの情報提供、6.貧血予防の食事指導)を取り上げた。結果 回答者は20〜29歳が1.8%と少なかった。分娩取扱者は392人と約半数であった。「妊産婦のための食生活指針」の内容を認知していた者は519人(66.1%)であった。指針の内容を認知していた食生活支援実施者426人中、指針の内容の6項目いずれかの活用者割合は88.0%であった。6項目のうち最も活用者割合が高かったのは「貧血予防の食事」で活用者割合は75.8%であり、最も低かったのは「妊産婦のための食育のすすめ」で活用者割合は58.5%であった。分娩取扱者における6項目いずれかの活用者割合は84.9%であり、非取扱者の92.6%と比べ有意差を認めた(P=0.02)。分娩取扱者では、すべての項目で「所属している施設または自身で作成した資料を利用している」ことが、活用していない理由として最も多かった。非取扱者では、上記理由が最も多かったのは「妊産婦のための食事バランスガイド」、「たばことお酒の害について」、「妊産婦のための食育のすすめ」の3項目であった。結論 回答者の助産師にとって、妊婦への食生活支援は分娩とならぶ重要な業務であることが明らかとなった。また、指針の内容を認知している食生活支援実施者では、約9割が指針の6項目いずれかを活用していた。指針の過別項目が一層活用されるためには、助産師が活用している独自資料の内容を把握するとともに、助産師が利用しやすい指針のマニュアル等の整備が必要であると考えられた。(著者抄録)

分娩時に, 第2度会陰裂傷となった褥婦と, 会陰切開術を受けた褥婦の産褥2ヵ月目までの後遺症の経過と2群の経過の差の有無を明らかにするため, 初産婦137名〔有効回答102名:74.5%, 第1度裂傷群36名(結果をより明らかにするためのコントロール群として採用), 第2度裂傷群29名, 切開群37名〕を対象に自記式質問紙を用いて縦断的調査を行った。その結果, 各調査時点(産褥早期, 産後1, 2ヵ月)での2群間の後遺症に差はみられなかった。産褥2ヵ月までの経過は各群共通であり, 生活動作の支障や尿意の低下および排尿困難は, 産褥1ヵ月目にはほぼ解消し, 排泄時の痛みや違和感は, 産褥2ヵ月間で徐々に軽減していくことや妊娠中からの尿失禁や会陰の痛み違和感が持続する不安感は, 産褥2ヵ月間では解消しないといった結果を得た。また, 産褥2ヵ月目において, 性交時の痛みや違和感がないとする者は, 30〜40%であった。これらのことから, 分娩時の損傷が筋層までである場合, その発生が人為的か自然であるかにかかわらず, 産褥2ヵ月までの長期的な経過は同様であることが明らかとなった。

本研究は, 東京都という地域性を踏まえ皆既ある専門看護師カリキュラムを検討する基礎資料とするために, 看護者の専門看護師への具体的ニーズを明らかにすることを目的とした。臨床経験5年以上の教員養成講座生(60名)を対象に, 専門看護師の機能に関する質問紙調査を実施した。37件の回答が得られた(回収率61. 7%)。CNSの機能に関する項目は, 「実践」「コンサルテーション(相談)」「教育」「研究」「調整」の領域に関する26の質問からなる。調査の結果, 以下のことが明らかになった。1. 看護者の94. 4%が自分の病院に専門看護師を「是非必要」「出来れば必要」と回答し看護管理者を対象とした調査の結果と同様, 専門看護師の必要性の認識はかなり高い。2. 専門看護師の機能に関する項目では, 「実践」「研究」に関する期待が高い。3. 専門看護師が採用される場合には, 「人間性」「知識・技術」「協調性」の順で重視している。4. 臨床経験5年以上の看護者は, 専門看護師制度を自分たちのキャリアアップと結びつけ, 仕事をしながらキャリアアップを望んでいる。以上のことを踏まえ, 東京都の地域性を考えた専門看護師の教育カリキュラムには, 看護専門識者のキャリアラダーを念頭に置き, 専門職としての実践面, 研究面での知識・技術はもとより, 人間性, 自律性をもつ人材, そして感染を始めとして小児, 地域などそれぞれの領域での専門性を発揮できる人材の育成が必要であると提言する。

本学の大学将来構想に寄与することを目的とし, 看護系大学院研究科8校を訪問し, 聞き取り調査を実施した。その結果, 以下のことが明らかになった。(1)発展過程にある看護学の大学院研究科を考える場合, 設置主体, 他学部他学科の有無などの関連の中で考えていくことが必要である。(2)看護学以外に他学問領域をもつ研究科の構造は, それぞれの大学がもつ教育課程の特徴によって多様であったが大きく2つに分類された。(1)医学課程と同じ学系を構成する場合, 医学課程と専攻を異にする看護学と他の領域の保健学専攻が作られ, 与えられる学位は修士(保健学)である。(2)医学課程をもたない場合, 看護学は単独で専攻課程をもち, 与えられる学位は修士(看護学)である。