﨑山 貴代

全国自治体における不妊専門相談センター事業の実態および課題を明らかにすることを目的として,センター87施設で相談に携わっている相談員を対象に,相談員の職種や相談システム,相談における困難さなどの事業に関する項目から成る無記名式自記式質問紙法を用いて調査を行った。その結果,相談員の選定基準を設けているセンターは約半数で,6割が2職種以上の相談員で対応していた。4割は他施設との連携システムがあると答えたが,実際の相談を繋ぐ連携は1割であった。また,相談員が1職種であるにもかかわらず連携システムをもたないものが2割みられ,これには職域を越える問題対応への困難さが表出されていた。また,約半数のセンターは医療職を対象とした講演会の開催などの事業を展開していた。センター事業について検討会の開催などから評価を行っていたが,評価を行っていないセンターもみられた。以上より,センターにおける相談システムの課題,相談の実際などから相談事業の評価を行い,また不妊に悩む女性のニーズと地域が抱える課題から相談事業を含む事業全体を評価し,地域の実状にあわせた方法へと修正していくことが必要である。