研究者業績
基本情報
- 所属
- 上智大学 総合人間科学部社会学科 教授(兼任)総合人間科学部長
- 学位
- 学士（法学）(東京大学)学士（文学）(東京大学)修士（社会学）(東京大学)
- 研究者番号
- 20285076
- J-GLOBAL ID
- 200901063433123930
- researchmap会員ID
- 1000207253
- 外部リンク
家族社会学・家族人口学とそれに関連する社会政策研究を行っています。
人口変動社会における世代間関係の変容を比較社会学的視点から明らかにすることが
最近の主たる研究テーマです。フィールドは主に日本ですが、イタリア、中国などとの
比較研究も行っています。
(研究テーマ)
高齢化社会における世代間関係の動態にかんする社会学的研究
男性の家事育児参加を促進する要因にかんする社会学的研究
研究分野
1経歴
13-
2008年9月 - 2009年9月
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2008年8月 - 2009年7月
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2008年8月 - 2009年7月
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2008年10月 - 2009年3月
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2008年10月 - 2009年3月
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2008年9月 - 2009年3月
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2008年4月 - 2008年9月
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2008年4月 - 2008年9月
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2007年10月 - 2008年3月
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2004年10月 - 2007年3月
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2001年4月 - 2004年9月
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1999年4月 - 2001年3月
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1996年4月 - 1999年3月
論文
29-
Paper presented at Expert Group Meeting in Celebration of the 30th anniversary of the International Year of the Family, 28-29 February 2024, The Everly Hotel, Kuala Lumpur 2024年3月 招待有り筆頭著者
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Japanese Journal of Sociology 33(1) 3-6 2024年2月22日 最終著者
MISC
6-
家族社会学研究 34(2) 134-135 2022年10月31日 筆頭著者
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JGSSで見た日本人の意識と行動 : 日本版General Social Surveys研究論文集 7 pp.13-23 2008年3月31日
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International journal of Japanese sociology : IJJS 13 134-138 2004年
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人文学報. 社会福祉学 15 87-117 1999年3月25日近年の歴史学、人類学、社会学の各分野における家族研究においては、「家族戦略」という概念を採用する研究が多く見られる。それは、従来の家族ないし世帯研究が、家族の受動的・非合理的側面を過度に強調していたことの反省に立ち、家族が環境に対して能動的・合理的に対応する側面を考察しようとする理論的意図を持つ。そのような概念を用いた研究は、戦略という概念を慎重に考慮して使用するのであれば、家族の諸行動の説明において様々な興味深い視点を提示すると同時に、社会学の他分野の理論的発展にも資するであろうゆえ、有益であると思われる。今後の家族社会学においては、家族の「適応」の側面を重視してきた家族ストレス諭の知見などを踏まえつつ、家族戦略研究を理論的に体系化していくことか、一つの重要な課題になるだろう。
書籍等出版物
17-
Korea Institute for Health and Social Affairs 2015年12月1日
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古今書院 2014年2月28日 (ISBN: 9784772241717)2004年の被災から約1年後の2005年12月にバンダアチェにて実施された定量的調査に基づき、個人及び家族に生じた被害について明らかにした。
講演・口頭発表等
1-
第4回社会保障・社会福祉国際学術会議 2008年9月13日 日本福祉大学イタリアにおける近年の家族変動とそれに関連する社会福祉政策の変化について、世代間関係と介護労働者に焦点を当てて現状を報告した。
共同研究・競争的資金等の研究課題
28-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2015年4月 - 2018年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2012年4月 - 2015年3月
社会貢献活動
1その他
5-
2011年4月複数学科が履修可能な学部共通科目として、「地域実践フィールドワーク」の授業を担当し、過疎化の進む離島でのフィールドワークを中心とした実践的授業を行っている。
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2008年4月学部生向け演習授業において、毎回終了後に自己評価コメントをWeb掲示板に入力してもらい、互いにオープンな自己評価を行ってもらい、必要に応じて教員からフィードバックを提供している。これによって対面的やりとり以外の相互コミュニケーションの活発化にとどまらず、次回授業に向けての改善点の明確化や自発的な学習への動機付けを高めるように配慮している。
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2007年4月調査方法論にかんする講義のコースにおいて、リアクション・ペーパの執筆およびディスカッションを多く取り入れた授業運営を通じて、学生の意欲を高める工夫を採用している。具体的には、ドキュメンタリー映像を見せてその論評をディスカッション形式で行ったり、一部の学生が報告した調査結果に対する批評を執筆させたりすることで、調査方法論におけるポイントを具体例を通じて学生が理解する機会を与えるよう配慮している。
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2007年4月調査方法論にかんする講義のコースにおいて、学生の発表とディスカッションを行うことで、授業活性化を図る工夫を採用している。具体的には、受講学生の３割程度に対して授業での発表の機会を与え、報告内容をめぐって参加学生とのやりとりを行う機会を設けることで、学習意欲を高め、学生同士の交流が促進されるよう配慮している。