研究者業績
基本情報
- 所属
- 上智大学 総合人間科学部教育学科 教授(兼任)総合人間科学部長
- 学位
- 教育学学士(東京大学)教育学修士(東京大学)
- 連絡先
- akirasakai
sophia.ac.jp - 研究者番号
- 90211929
- J-GLOBAL ID
- 200901047312657257
- researchmap会員ID
- 1000101171
(研究テーマ)
教育における包摂と排除
不登校の教育臨床社会学
A comparative study on cultures of teaching and teachers
研究分野
2論文
73-
保健の科学 = Health care 63(9) 580-584 2021年9月 招待有り筆頭著者
-
Bloomsbury Education and Childhood Studies 2021年 招待有り
-
社会と調査 = Advances in social research / 社会調査士資格認定機構 編 21(21) 37-44 2018年9月30日 招待有り
-
『上智大学教育学論集』 50(50) 15-37 2016年3月31日『上智大学教育学論集』50号記念号
-
教育社会学研究 96 5-24 2015年5月 招待有り本論文は社会的排除と社会的包摂の観点から,現代日本における社会と教育の関係や教育の各領域で見られる課題について検討する。多くの先進産業諸国では,さまざまなセクターが相互の連関に問題を生じさせており,十分な社会的統合が達成されなくなっている。J. ヤングは,こうした社会体制の全体的な変貌を排除型社会の到来だと指摘した。排除型社会において教育は,社会問題に対処するための人生前半期の社会保障の1つとして注目されているが,その一方で,そのような社会の到来は,実際の学校教育や子どもの生活や学習に大きな影響を及ぼしている。すなわち,今日,学校は労働市場と円滑に接続することができず,一群の人々は社会に対して十分な参加を得られずに大きなリスクを負っている。<BR> また,学校教育は,そのシステム内部に累積的な排除の初期段階のプロセスを抱えている。本論文では不就学や高校中退,長期欠席などの「学校に行かない子ども」の問題について,それらが社会的排除の初期段階になりうるという問題関心から,その実態について検討した。<BR> 社会的包摂にとりくむ上で学校教育がなし得ることは,リスクの高い子どもに対して関心を高め,関係機関が連携していくことや,社会的排除の観点から教育制度を精査して改革を図ることである。質保証が叫ばれている高校教育についても,社会的包摂の観点から具体的な提案をなすことが求められている。
-
教育学研究 81(4) 384-395 2014年 査読有り招待有り幼児教育と小学校教育は歴史的社会的背景に規定されて、教育方法に大きな差異が生じている。しかし、この差異の論拠は、幼児期と児童期という発達段階の違いに求められることが多い。本稿はこのことを批判的に検討した上で、教育方法をつなぐためには、1)子どもが経験する学習の総体を見据えたカリキュラム編成、2)学習主体を子どもとして統一的に捉えること、3)「環境を通して行う教育」と授業デザイン論との接続、の3つの観点から検討すべきことを提案した。
-
人間生活文化研究 2013(23) 246-257 2013年本学教職総合支援センターでは,本学ならびに首都圏にある他の3つの大学で教職課程を履修する学生を対象に,教職に対する意識と学習への取り組みに関する質問紙調査を2012年秋に実施した.具体的な調査項目は,教職への動機付けの高さ,学習に対する取り組み,教員に期待される資質や能力の修得の度合いの3点についてである.回答した7割の学生は教職に就くことを志望しており,3割は高校生の頃に教職を志望するようになったと回答した.また,大半の学生は専門科目の授業も教職科目の授業も熱心に取り組んでいるが,自ら情報を得たり教育関連の本を読むことは少ない.さらに,学生たちは,同僚教員からの意見やアドバイスに耳を傾ける姿勢や担当教科の内容の修得度などについて,自身の力量を高く評価していることが分かった.
-
教育学研究 77(2) 132-143 2010年6月 査読有り招待有り校種間連携の問題は、年少者を体系的継続的にどう育成するのかという教育の根本問題に関わっている。だが、現状では現行の教育制度を前提として校種間の「なめらかな接続」が目指されるにとどまっている。また、実際の取り組みの多くは交流活動が中心で、なめらかな接続というねらいとも関連性が見えにくい。今後は各校種で育まれてきた指導観、保育観をより深く省察し、教師自身の手で指導や保育を見直していく必要がある。
-
社会と調査 = Advances in social research / 社会調査士資格認定機構 編 (2) 13-19 2009年3月 招待有り
-
『お茶の水女子大学子ども発達教育研究センター紀要』 4(4) 83-94 2007年品川区の小学校の5年生を対象に「学校のトイレを気持ちよく使うために考える」というテーマで市民科のプログラム(以下,本プログラム)を考え実施した.本プログラムが市民科のプログラムとして適切であるか,またどのような教育的効果が得られるか,さらに本プログラムを実施することで現実に学校トイレが抱える維持管理上の問題を解消することができるかを検証した.プログラム実施の前後で行ったアンケート調査や,プログラムの中で子どもが記述したワークシートの分析から,本プログラムは子どもの自己効力感を高め,責任感,達成感,自立心などを向上させていることが読みとれた.市民科の狙いである社会の一員としての自己の役割を理解し,社会貢献しようとする行動力や問題解決能力,コミュニケーション能力を身につけさせるツールとして機能していることがわかった.また5年生が本プログラムを実施することで他学年の児童との相互作用が生まれ,5年生だけでなく全校児童のトイレ利用に対する意識が啓発され,本プログラムは学校のトイレが抱える問題の解消手段として機能していることもわかった.
-
『教育社会学研究』 78 213-233 2006年5月The aim of this paper is to analyze how part-time evening high school students change the self-definitions which they have once constructed, and also to reconsider from a sociological perspective the educational significance of part-time high schools that contribute to this process of redefinition. This paper looks at part-time evening high schools, which have generally been overlooked in the recent reforms of high school education. These schools were established after World War II to serve young working people, based on the fundamental ideology of equal educational opportunities. They contributed to the universalization of high school education. However, in recent years the number of such schools has been decreasing. The students absorbed into those schools have been placed as the bottom of the credentialist hierarchy, and have been analyzed as such in sociological studies. However, part-time evening high schools are unique public educational institutions, organized primarily for a diverse variety of working students both in age and in career. Thus, it is very important to investigate the role they play as educational institutions for adolescents and what actual conditions they are in from a sociological perspective. This also leads to a reconsideration of educational reform. The paper draws the following conclusion: from the narrative of part-time evening high school about how they decided to make a new commitment to their schools and society, it emerged that they use various resources in the process of re-defining themselves, such as the distribution of time, and identity based on schools, occupations and other human relationships. Information also acts as a resource for them. Therefore, this paper focuses on the organization of resources: time, information, and identity (Sandra Wallman, 1984). Moreover the results of the analysis confirm that after entrance into a part-time evening high school, students gain wider choices in their activities as organizing resources. This is peculiar to part-time evening high schools. Therefore, through their personalities, the motives and sense of value of their own social, educational environments is realized as this paper closely analyzes their narratives as a process of absorbing organizing resources. At the same time the following two aspects that exist in the institution of part-time evening high school are obtained. First, there is an opportunity for education to get new relations and knowledge. The second and more important finding is that there are possibilities for self re-definitions as unexpected consequences. (1) Many students gain experience working. This makes them to reconsider the "inside" of the school. (2) There is a process of "symbiosis" which is un-artificial at school. Finally, students need the processes of self redefinitions through various interactions, from which for the first time they can shoulder their 'self-decision' and 'self-responsibility' subjectively. Through its examinations, this paper attempts to present one perspective for reconsidering educational reforms. Accordingly, it is necessary to continue to focus on this issue.
-
お茶の水女子大学21世紀COEプログラム『誕生から死までの人間発達科学 家庭・学校・地域における発達危機の診断と臨床支援Ⅱ」』 101-116 2006年
-
『お茶の水女子大学子ども発達教育研究センター紀要』 3 97-112 2006年本研究は、ある商業高校での進路選択支援活動の事例から、生徒の進路選択におけるジェンダー要因の影響について新たな知見を導こうとするものである。支援活動の経過から我々は、支援を通じ生徒の進路意識が大きく変化する、いわゆる「転機」が見られたのは女子生徒だけであることを見いだした。本研究は、この転機の事例分析を通じて、進路多様校における女子生徒は2重の意味で「大学に行っても仕方がない存在」として価値剥奪されており、支援を通じて、彼女たちが被差別者の「アイデンティティ問題」として大学進学に取り組むようになることを明らかにした。反対に、男子生徒は「男は大学進学」という世間的な価値観に呪縛される中で学校を特に選ばなければ進学できるという状況に沿って進学していく。教育におけるジェンダー要因が差別問題として把握すべき側面を有していることが伺えるのである。
-
『お茶の水女子大学子ども発達教育研究センター紀要』 3 113-112 2006年本研究は、高校生の進路選択支援を目的に設立されたあるNPO法人が、支援にあたるボランティアにとって、どのような学びと成長の機会となり得ているのかをメンバーへのインタビュー調査に基づき解明したものである。分析では、支援する側とされる側の関係性に注目し、ボランティアが生徒とどのような関係を築き、また活動を継続いていく過程で変化していったのかを記述するとともに、そこで彼らが何を学び、成長していったのかを解明した。ボランティアたちは生徒との間で悩み葛藤する中で、それまで抱いてきた自己の価値観を振り返りながら、自分の関わり方を理解するようになる。さらに活動を継続させる中でその関わり方に変化が生じると、それを通じてボランティアはさらに自己の役割や立場を見直していくのである。
-
教育社会学研究 74 5-20 2004年 招待有りEducational science is criticized for its ineffectiveness in treating actual problems that occur in schools or other educational settings. This situation should prompt researchers to conduct intensive investigations from a so-called "clinical" perspective. This article discusses the issue of how educational sociologists can contribute to this project. Because educational sociology has recently come to be seen as constituting a major part of educational sciences in Japan, it should bear some responsibilities for this discussion. First, this paper discusses the definition of the concept of "clinical" in the field of educational sociology. Some educational sociologists have offered definitions different from those of clinical psychologists, who hold hegemonic positions in the "clinical" sciences of education. It is contended here that the word "clinical" should be used in order to deal with more problematic matters, and a proposal is made that the main task of clinical educational sociology is to relativize our commonsense understanding of problems from a constructionist perspective, in order to find novel solutions. Secondly, the paper examines the stance that the field of educational sociology should take toward the "clinical" mode in educational sciences. In particular, the field must consider how to interpret and treat the phenomenon where many people are interested in their "inner selves." It is suggested that although sociologists criticize this trend, it should be accepted principally as one of the characteristic aspects of the postmodern era. Third, an examination is made of the methodological issues of clinical educational sociology. If "clinical" is defined from a constructionist framework, educational sociologists are involved in reconstructing the discourse of people who suffer from serious problems. If researchers want to contribute to the research field directly, it is possible to adopt the method of action research. When applying this method, there is a need to examine carefully the researcher's relationship to the field.
-
『家庭・学校・地域における発達危機の診断と臨床支援 総合報告書』お茶ノ水女子大学 21世紀COEプログラム 誕生から死までの人間発達科学 1 51-70 2004年
-
『お茶の水女子大学子ども発達教育研究センター紀要』 2 39-50 2004年近年我が国では、子どもたちに「生きる力」をはぐくむ教育が重視されている。この流れのなかで求められているのは、教育の「長期的な視野からの一貫性」(秋田、2002)であり、特に、幼稚園・保育所と小学校の連携は、いわゆる「学級崩壊現象」との関連から語られるなど注目されている。本研究では、幼稚園、保育所、小学校の連携に向けて基本的に必要なものは、立場が違う者同士が理解し合い、協力し合う姿勢であると考え、連携に向けた基礎的資料の収集を目的として、幼稚園、保育所、小学校の教諭、保護者を対象とした、質問紙法による意識調査を行なった。現在の子どもたちの姿については「自主性・積極性」、日常生活、園・学校生活に必要な「基本的態度」のいずれとも、保護者の方が教諭に比べ、全般的に高く評価していた。育てたい子どもの姿については、「自主性・積極性」と「基本的態度」とも、小学校保護者、幼稚園・保育所保護者、小学校教諭、幼稚園教諭・保育所保育士の4調査対象者間で、重視する程度に違いがあった。学校不適応の背景要因の認識では、「家庭にある問題」「子どもの生活の変化」「小学生をめぐる問題」で、4調査対象者間に認識の違いが見られた。幼保小連携は、まだ始まったばかりの新しい取り組みである。本研究からは、これからのよりよい幼保小連携に向けた取り組みにおいて、連携関係者の互いの理解に資するような、基礎的資料が収集できたものと考える。
-
お茶の水女子大学21世紀COEプログラム誕生から死までの人間発達科学『家庭・学校・地域における発達危機の診断と臨床支援 総合報告書』 127-144 2004年
-
教育学研究 = The Japanese journal of educational research / 日本教育学会機関誌編集委員会 編 69(3) 322-332 2002年9月application/pdf 学術雑誌論文
-
『初等・中等理科教育の改善と新しい環境教育の創生をめざして(平成11年度教育改善推進費(学内特別経費)報告書』 9-35 2000年3月
-
ニューカマーの子どもたちに対する教育支援の研究-大都市圈におけるフィールド調査から-(平成9.10年度文部省科学研究費、研究成果報告書) 64-80 1999年10月
-
ニューカマーの子どもたちに対する教育支援の研究-大都市圈におけるフィールド調査から-(平成9.10年度文部省科学研究費、研究成果報告書) 20-63 1999年10月
-
東京大学大学院教育学研究科紀要 (39) 339-364 1999年
-
『大学と教育』 25(25) 40-48 1998年10月資料形態 : テキストデータ プレーンテキスト コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 雑誌
MISC
62書籍等出版物
32講演・口頭発表等
21共同研究・競争的資金等の研究課題
29-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2024年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2017年3月

