Faculty of Humanities
  1. 研究者リスト
  2. 国枝 智樹

国枝 智樹

クニエダ トモキ  (Kunieda Tomoki)

基本情報

所属
上智大学 文学部 新聞学科 准教授
学位
法学士(2007年 上智大学)
修士(新聞学)(2009年 上智大学)
博士(新聞学)(2014年 上智大学)
J-GLOBAL ID
201501083617888392
researchmap会員ID
B000246535

上智大学文学部新聞学科准教授。上智大学大学院文学研究科新聞学専攻博士後期課程修了。博士（新聞学）。大正大学表現学部表現文化学科助教、上智大学文学部新聞学科助教を経て2019年度から現職。広報の概念や理論の歴史が専門で、国別・業界別・分野別の広報の発展について研究している。共編著に『Public Relations in Japan: Evolution of Communication Management in a Culture of Lifetime Employment』 (Routledge、2018)、監訳書に『アージェンティのコーポレート・コミュニケーション』（東急エージェンシー、2019）。

研究キーワード

 8

研究分野

 3

経歴

 7
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学歴

 3

委員歴

 10
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受賞

 5

論文

 22
  • 国枝智樹
    情報の科学と技術 76(4) 172-177 2026年4月1日  
    本稿は，危機管理広報の歴史的展開と主要理論を概観し，現代における実務上の要点を整理するものである。危機管理広報は非常時の 対症療法ではなく，平時からの信頼関係構築，リスク想定，説明責任の設計を含む継続的な組織機能であることを示す。さらに，リスク・ コミュニケーションとクライシス・コミュニケーションの相互関係を整理した上で，理論的知見が実務にどのように応用されてきたかを 検討する。とりわけ SNS 時代におけるネット炎上やリスクの社会的拡大を踏まえ，公的機関に求められる透明性，共感，敬意に基づくコミュ ニケーションの重要性を論じる。
  • 国枝智樹
    コミュニケーション研究 56 97-112 2026年3月  
    本稿は、アメリカにおいて「PR（パブリック・リレーションズ）は誤解されている」と専門家がどのように語ってきたのかを、1920年代以降の主要文献から予備的に検討したものである。エドワード・L・バーネイズの著作と代表的教科書『Effective Public Relations』を比較した結果、PRの誤解は、①パブリシティなど一部の機能をPR全体とみなす「機能縮減型」、②広告・マーケティング・プロパガンダなどと同一視する「境界混同型」、③一部の不誠実な実践からPR全体を否定的に捉える「規範逸脱型」の3類型に整理できた。また、その背景には、機能の複雑性、概念の不安定性、可視性の偏り、実務の偏り、倫理的逸脱という5つの要因があることを示した。これらの誤解は形を変えながら約100年間反復されており、PR理解の歴史的な難しさを示している。
  • 国枝智樹, 経営機能としての広報研究プロジェクトチーム
    広報研究 (29) 69-81 2025年3月  筆頭著者
  • 国枝智樹, 新たな広報概念の定義プロジェクトチーム
    広報研究 (28) 79-89 2024年3月  筆頭著者
  • 国枝智樹
    コミュニケーション研究 (54) 1-19 2024年3月  筆頭著者
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MISC

 30
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書籍等出版物

 2
  • 駒橋, 恵子, 国枝, 智樹 (担当:共訳) (原著:Array)
    東急エージェンシー 2019年 (ISBN: 9784884971274)
  • 国枝智樹, 山村公一, 宮部潤一郎 (担当:共編者(共編著者))
    Routledge 2018年 (ISBN: 9781138634763)
    急速な経済発展を遂げたにもかかわらず、日本には大規模なPR産業が存在せず、その役割は欧米諸国とは大きく異なる形で認識されている。日本ではPR機能の多くが社内で担われており、実際に活動しているPRエージェンシーにおいても、PR分野の学位は採用要件とされていない。主流のPR史研究は、その組織的側面のみに焦点を当てており、この分野を定義づけるような日本のPR「グル」的存在は存在しない。 『Public Relations in Japan』は、日本におけるPRの発展に影響を与えてきた政治的・社会的・経済的条件を初めて本格的に論じた学術的研究である。複数の視点からの歴史的・実証的研究を踏まえ、日本におけるPRのマネジメントと教育が、いかに、そしてなぜ日本特有の労働慣行によって根本的に規定されてきたのかを明らかにする。中心的な要因として取り上げられるのが終身雇用の文化であり、これはPR実務において本質的にジェネラリスト志向のアプローチを生み出し、高度な専門職化を抑制してきたと論じられている。2019年日本広報学会特別功労賞受賞。

講演・口頭発表等

 48
  • 国枝智樹
    日本広報学会第32回研究発表全国大会 2026年11月8日
    日本では1950年代から広報・PRの概説書が出版されてきたが、その知識体系がどのように変化したのかは十分に明らかにされていない。本研究では、1950年代から2020年代にかけて、広報・PRの知識体系において何が継承され、何が変化したのかを明らかにするため、1950年代の概説書9冊と2020年代の3冊を対象に、目次項目を6大分類・16小分類に整理し、各知識領域の掲載有無を書籍単位で比較した。その結果、1950年代にはすでに経営、企画、調査、評価などの知識が存在し、広報は単なる情報発信活動として捉えられていたわけではないことが確認された。一方、現代ではこれらが包括的なマネジメント体系へ統合され、IRなどの専門機能やCSR、危機管理、グローバル広報が独立した領域として位置づけられている。また、媒体や制作技術の独立した扱いは減少した。以上から、広報知識体系の変化は、単純な知識の追加ではなく、継承、統合・再分類、分化・専門化、追加、削除という再編過程として理解できる。
  • 本正凜, 国枝智樹
    日本広報学会第32回研究発表全国大会 2026年11月7日
  • 国枝智樹
    日本広報学会第32回研究発表全国大会 2026年11月7日
  • 国枝智樹
    理論研究部会2026 2026年10月17日
  • 国枝智樹
    第8回研究フォーラム 2026年4月18日 日本広報学会
    本報告は、広報が関係を形成するという従来の視点に加え、「関係が広報を規定する」という逆方向の因果に着目し、関係適応理論を提案する。関係構造を政治・経済・社会的条件として捉え、広報はその制約や期待に適応して設計されるとする。不適合は信頼低下やリスク増大などのコストを生み、適応を促す。広報の多様性や変化を構造的に説明する理論的枠組みである。
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担当経験のある科目(授業)

 4

所属学協会

 5

共同研究・競争的資金等の研究課題

 16
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学術貢献活動

 7
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社会貢献活動

 12

メディア報道

 20
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