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総合人間科学部 社会学科

研究者リスト >> 田渕 六郎
 

田渕 六郎

 
アバター
研究者氏名田渕 六郎
 
タブチ ロクロウ
URLhttp://pweb.cc.sophia.ac.jp/rtab/
所属上智大学
部署総合人間科学部社会学科
職名教授
学位学士(法学)(東京大学), 学士(文学)(東京大学), 修士(社会学)(東京大学)
科研費研究者番号20285076
J-Global ID200901063433123930

プロフィール

家族社会学・家族人口学とそれに関連する社会政策研究を行っています。
人口変動社会における世代間関係の変容を比較社会学的視点から明らかにすることが
最近の主たる研究テーマです。フィールドは主に日本ですが、イタリア、中国などとの
比較研究も行っています。(研究テーマ)
高齢化社会における世代間関係の動態にかんする社会学的研究
男性の家事育児参加を促進する要因にかんする社会学的研究

研究キーワード

 
家族社会学 ,世代間関係 ,ジェンダー

研究分野

 
  • 人文・社会 / 社会学 / 

経歴

 
2008年9月
 - 
2009年9月
立教大学  兼任講師 
 
2008年8月
 - 
2009年7月
大阪商業大学  JGSS研究センター嘱託研究員 
 
2008年8月
 - 
2009年7月
大阪商業大学  研究員 
 
2008年10月
 - 
2009年3月
名古屋大学  非常勤講師 
 
2008年10月
 - 
2009年3月
聖心女子大学  非常勤講師 
 

論文

 
 
田渕六郎   
上智大学社会学論集   (36) 1-17   2012年3月   
 
田渕六郎   
世代間関係の動態 (第3回家族についての全国調査(NFRJ08)第2次報告書)   2 1-14   2011年9月   
家族、社会学
 
岩上 真珠   田渕 六郎   
家族社会学研究   22(1) 7-11   2010年
グローバル化,個人化が進むなかで,家族に何が起こっているのか。この新たな課題に対して,いま家族研究に求められていることを,ライフコースの最後の段階,すなわち高齢期から照射してみようというのが,今回のシンポジウムの意図である。<br>高齢化/超高齢化が高齢期家族関係をどのように変化させるのか,また世代間関係の変化が近代家族の変容とどのように結びつくのかについて,グローバル化・個人化という文脈に照準してなされた議論,および家族・親族関係を越えた高齢者の「つながり」をマクロな文脈との関連で論ずる...
 
田渕六郎   
人口問題研究   65(2) 28-44   2009年6月   
若者の離家(自分の生まれた世帯から独立すること)現象を、日本とイタリア、ドイツのデータを用いて定量的に比較した。
 
Rokuro Tabuchi   
International Journal of Japanese Sociology   17(1) 63-76   2008年   
Over the past few decades, in examining the social causes of low fertility in advanced societies, sociologists and demographers have shown increasing interest in southern European countries. Italy has been recognized as one of these countries plag...

MISC

 
 
田渕 六郎   
JGSSで見た日本人の意識と行動 : 日本版General Social Surveys研究論文集   7 pp.13-23   2008年3月
 
田渕 六郎   
International journal of Japanese sociology : IJJS   13 134-138   2004年
 
田渕 六郎   
人文学報. 社会福祉学   15 87-117   1999年3月
近年の歴史学、人類学、社会学の各分野における家族研究においては、「家族戦略」という概念を採用する研究が多く見られる。それは、従来の家族ないし世帯研究が、家族の受動的・非合理的側面を過度に強調していたことの反省に立ち、家族が環境に対して能動的・合理的に対応する側面を考察しようとする理論的意図を持つ。そのような概念を用いた研究は、戦略という概念を慎重に考慮して使用するのであれば、家族の諸行動の説明において様々な興味深い視点を提示すると同時に、社会学の他分野の理論的発展にも資するであろうゆえ、有...
 
田渕 六郎   
人文学報. 社会福祉学   14 69-108   1998年3月
ェスニシティはいかにして家族構造ないしは家族行動の説明要因として用いうるのだろうか。これが本稿が考察する問題である。家族・親族関連行動においてエスニシティによる差異が存在することは既に多くの研究の中で論じられてきた。本報告では、主として家族構造(中でも特に拡大世帯形成行動)とエスニシティとの関係に焦点をあてて、まずそれに関する先行研究を概観する。次いでそれら諸研究のなかでエスニシティがいかにして「説明変数」として用いられているかを確認し、それらの問題点を指摘するなかで、説明要因としてのエス...

書籍等出版物

 
 
田村, 学, 佐藤, 真久, 合田, 哲雄, 浅野, 大介, 田渕, 六郎, 白井, 俊(担当:分担執筆, 範囲:第4章 地域協働と探究モードへの挑戦)
人言洞   2022年9月   (ISBN:9784910917009)
 
田渕 六郎(担当:共編者(共編著 者))
東京大学出版会   2016年6月1日      
 
Tabuchi Rokuro(担当:共編者(共編著 者), 範囲:p.87-114)
Korea Institute for Health and Social Affairs   2015年12月1日      
 
田渕 六郎(担当:共編者(共編著 者), 範囲:p.153-159, 161-162, 163-165, 183-185, 189-192)
弘文堂   2015年11月15日   (ISBN:9784335551703)   
 
田渕 六郎(担当:その他)
古今書院   2014年2月28日   (ISBN:9784772241717)   
2004年の被災から約1年後の2005年12月にバンダアチェにて実施された定量的調査に基づき、個人及び家族に生じた被害について明らかにした。

講演・口頭発表等

 
 
田渕 六郎   
第4回社会保障・社会福祉国際学術会議   2008年9月13日   日本福祉大学   
イタリアにおける近年の家族変動とそれに関連する社会福祉政策の変化について、世代間関係と介護労働者に焦点を当てて現状を報告した。

所属学協会

 
 
   
 
日本社会学会
 
   
 
日本家族社会学会
 
   
 
関東社会学会
 
   
 
福祉社会学会

共同研究・競争的資金等の研究課題

 
 
大規模継続家族調査による家族形成期の困難に関する実証的解明
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
田渕 六郎 松田 茂樹 稲葉 昭英 佐々木 尚之 保田 時男 吉田 崇 筒井 淳也 西村 純子 
研究期間: 2017年4月 - 2022年3月
 
「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
福田 亘孝 田渕 六郎 吉田 千鶴 山内 昌和 
研究期間: 2018年4月 - 2021年3月
 
ライフコースの多様化による家族概念の再検討
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
永井 暁子 田渕 六郎 稲葉 昭英 筒井 淳也 保田 時男 田中 重人 田中 慶子 久保田 裕之 松田 茂樹 
研究期間: 2015年4月 - 2018年3月
 
全国家族調査データを用いた1999-2009年の日本の家族の総合的研究
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
稲葉 昭英 田渕 六郎 筒井 淳也 保田 時男 松田 茂樹 西村 純子 田中 重人 永井 暁子 西野 理子 嶋崎 尚子 平澤 和司 荒牧 草平 松井 真一 裵 智恵 金 貞任 施 利平 菅野 剛 大日 義晴 田中 慶子 大和 礼子 鈴木 富美子 福田 亘孝 中西 泰子 品田 知美 乾 順子 島 直子 澤口 恵一 松信 ひろみ 内田 哲郎 井田 瑞江 堀 真紀子 賀茂 美則 余田 翔平 三輪 清子 根岸 弓 近兼 路子 吉武 理大 
研究期間: 2013年4月 - 2016年3月
 
「世代とジェンダー」から見た少子高齢化社会に関する国際比較研究:フェーズⅡ
日本学術振興会: 科学研究費助成事業
阿藤 誠 津谷 典子 福田 亘孝 西岡 八郎 星 敦士 田渕 六郎 吉田 千鶴 岩間 暁子 菅 桂太 中川 雅貴 曺 成虎 
研究期間: 2012年4月 - 2015年3月

社会貢献活動

 
 
【その他】
 2006年4月1日 - 2007年3月31日

その他

 
 
複数学科が履修可能な学部共通科目として、「地域実践フィールドワーク」の授業を担当し、過疎化の進む離島でのフィールドワークを中心とした実践的授業を行っている。
 
 
学部生向け演習授業において、毎回終了後に自己評価コメントをWeb掲示板に入力してもらい、互いにオープンな自己評価を行ってもらい、必要に応じて教員からフィードバックを提供している。これによって対面的やりとり以外の相互コミュニケーションの活発化にとどまらず、次回授業に向けての改善点の明確化や自発的な学習への動機付けを高めるように配慮している。
 
 
調査方法論にかんする講義のコースにおいて、リアクション・ペーパの執筆およびディスカッションを多く取り入れた授業運営を通じて、学生の意欲を高める工夫を採用している。具体的には、ドキュメンタリー映像を見せてその論評をディスカッション形式で行ったり、一部の学生が報告した調査結果に対する批評を執筆させたりすることで、調査方法論におけるポイントを具体例を通じて学生が理解する機会を与えるよう配慮している。
 
 
調査方法論にかんする講義のコースにおいて、学生の発表とディスカッションを行うことで、授業活性化を図る工夫を採用している。具体的には、受講学生の3割程度に対して授業での発表の機会を与え、報告内容をめぐって参加学生とのやりとりを行う機会を設けることで、学習意欲を高め、学生同士の交流が促進されるよう配慮している。