研究者業績
基本情報
- 所属
- 上智大学 総合人間科学部 社会学科 教授
- 学位
- 社会学修士(1996年3月 東京大学)博士(社会学)(2001年3月 東京大学)
- 研究者番号
- 20326523
- J-GLOBAL ID
- 201801006032467233
- researchmap会員ID
- 7000025418
- 外部リンク
研究キーワード
1研究分野
1経歴
20-
2022年4月 - 現在
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2022年4月 - 2025年3月
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2016年4月 - 2022年3月
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2009年4月 - 2022年3月
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2013年10月 - 2014年3月
学歴
3-
1994年4月 - 2001年3月
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1990年4月 - 1994年3月
-
1986年4月 - 1989年3月
委員歴
21-
2017年5月 - 現在
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2025年9月 - 2027年9月
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2025年9月 - 2027年9月
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2024年1月 - 2026年9月
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2023年10月 - 2026年9月
受賞
3論文
80-
理論と方法 24(1) 121-128 2009年 査読有り本稿ではSORDデータアーカイブの活動経験を元に、社会調査データの管理などアーカイブズ学的側面について提言を行った。第一に社会調査データの整理保存作業は調査主体自身が行うべきで、そのための標準的ルールが求められている。第二に、調査時点で実施者が正確な記録を残さないと、当時の調査の認識枠組みでは見えてこなかった対象社会の一側面を見出すという質的調査の二次分析が困難になること。第三に、当時の調査集団の仮説形成過程の追体験を可能にするために、調査の途中経過資料や知識の伝達・創出が行われる研究者集団の組織や管理方法、対象社会の構造的要因や歴史的背景などについての資料の収集が重要であり、そのためには調査のアーカイブズ学の確立が必須である。そしてこれまで歴史学者が中心だった博物館学との連携をはかる必要があるといえるだろう。
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社会学評論 58(1) 76-77 2007年6月30日
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International Journal of Japanese Sociology 15(Vol.15) 69-82 2006年11月 査読有り
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社会情報 14(2) 293-317 2005年3月本稿は,一昨年よりSORDプロジェクトが目指している北海道データアーカイブ構築準備状況の年次報告である.とりわけ,この2年間続けてきた主要な道内社会調査の知識社会学的再発掘作業について一旦とりまとめ,来年度以降の作業への道しるべとしたい.道内社会調査史の全体像を描こうとする作業を通して我々が理解したのは,道内社会調査の再発掘はそのまま北海道資本主義史の再構成になるという事実であった.開拓社会の形成と変容(2節),大規模酪農地帯の形成と展開(3節),重工業都市の発展と衰退(4節)などのテーマを中心に全国的にも有名な多くの調査が集積した.このことは,道内社会調査の充実ぶりと,調査地選定の必然性を示すとともに,その限界と課題を示すものでもある.課題を踏まえた来年度の展開についても最後に言及する.
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社会情報 13(2) 191-218 2004年3月2002年度から2003年度にかけて,新組織体制のもとで活発に行われた社会情報学部SORDプロジェクトの事業活動を総括し,課題を整理する.とくに北海道社会調査のデータベースを作成するというSORDの方針転換について説明し,その準備作業としての2002-03年度のSORD活動について報告する.なぜ方針転換なのか,北海道に特化するというときの理念は何か,予備的な知識社会学的検討の結果見えてきたものは何か,について検討する.また通常業務のなかで浮上している課題と,課題解決の方向性についても整理する.すなわち本稿はSORDの活動報告・中期目標設定であると同時に,データアーカイブ論序説としての意味も持っている.
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社会情報 12(2) 27-37 2003年3月旧カリキュラムにおける『情報メディア論』が終了するのに伴い,2年間の講義実践を振り返り,教育のメディア利用に関してのノウハウを体系化する.とりわけこの科目は,隠れたカリキュラムとしてメディア・リテラシーの向上を目指し,そのことが予想外に学生の支持を得たので,大学教育における当該分野の教育法を体系化してゆくための一定の知見を提示しておきたい.
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社会情報 12(2) 39-50 2003年3月2000年冬及び2001年夏の授業運営経験をもとに,調査実習における諸課題を,経営学の用語体系によって把握して,「調査経営論」を提唱する.本学部の「社会情報調査実習」はこれまで4年間,特定の組織文化のうえに必修授業として大規模に運営されてきた.ここから,通常の調査実習とは異なる諸問題,とりわけコミュニケーションに関わる諸問題が発生していることを,2001年夏の事例などから説明する.その経営的クリティカル・パスを整理すれば,参加者の動機付けの不在,調整過程の不足,経営者の合理性の限界,の3点が浮かび上がってくる.これに対応する解決策として,管理の役割分担,調整プロセスと目標の共有,情報技術の応用,などを提案する.
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社会学評論 49(4) 498-512 1999年3月30日本稿のねらいは, 1960年代後半から70年代にかけて盛り上がりをみせた住民運動が, 80年代から90年代にどのような軌跡を描いたかを示すことにある。こうした作業は, 近年注目されているNPOや住民投票の特質を明らかにするために不可欠である。ここでは特に, 政治的機会構造論を応用する形で, 住民運動の変遷を捉え直す。その際, Kriesiの組織類型を援用することで組織戦略を幅広く捉え, 住民運動の「停滞・変容」期にみられた組織の多様化を組み込んだモデルを提示する。具体的には, (1) 地方における政治的機会構造の変動, (2) 組織が構成員に供与する誘因の構造という2つの説明変数を用いて, 住民運動の組織戦略の変化を分析したい。
-
環境社会学研究 (4) 142-157 1998年9月 査読有り1990年代における環境運動の「再生」を理解するためには、1960~70年代以降の住民運動の軌跡を振り返り、マクロな社会的諸条件との関連で運動の盛衰を把握する視点が必要不可欠である。戦後日本の住民運動を対象にした事例研究の蓄積はかなりの量に達しているが、データソース確保の困難や方法論的不備などにより、個別の運動を越えた、運動インダストリーの盛衰を取り扱った研究は十分に行われてこなかった。また、これまで住民運動の盛衰は主に高度経済成長による「構造的ストレーン」によって説明されてきたが、それだけでは低成長期以降の運動発生や盛衰の地域的多様性を説明することができない。我々はこうした研究上の空白を埋めるべく、1968-82年における地域開発や環境関連の抗議イベントをコード化しデータベースを整備した。このデータベースを利用し、全国レベルにおける抗議サイクル形成の論理と、抗議水準の地域的・時期的な変動を、「構造的ストレーン」変数と「政治的機会構造」変数との比較により検討した。その結果、次の2点が明らかになった。(1)住民運動の抗議サイクル形成にあたっては、構造的ストレーンより政治的機会構造の影響の方が強い。(2)地域ごとの相違をみると、政治的基盤が安定していない保守地域で抗議水準が最も高くなる。これらの知見は90年代の運動の「再生」を理解するうえで、重要な手がかりを提供する。
MISC
65-
旭硝子財団助成研究成果報告 Reports of research assisted by the Asahi Glass Foundation 1-6 2017年
書籍等出版物
26-
2025年1月 (ISBN: 9781036200763)Though rich, diverse, unique and engaging, Japan's sociological outputs have been internationally underrepresented. In its thoughtful translation and curation of key Japanese sociological texts, this book redresses this imbalance and treads exciting new ground. Comprising 17 chapters spanning 7 decades, this text introduces you to fundamental themes, from classical studies in post-war Japan to contemporary sociological issues like migration politics, social mobility and gender-based violence. Key Texts for Japanese Sociology is an original, much-needed resource, empowering a foundational, confident understanding of the national, regional and local traditions of Japanese sociology from the latter half of the last century to today.
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東信堂 2024年9月20日 (ISBN: 9784798919188)原発の誘致と拒否――その選択を分けた要因は何か? 1960年代に共に原発建設計画が立ち上がった新潟県の巻町と柏崎市は、それぞれ住民投票による計画白紙撤回(巻町)と住民投票実施に至らず原発誕生(柏崎市)という異なる経路をたどった。本書は、このような経路を分かつ地方政治の独自のメカニズムを明らかにしつつ、巻町住民投票の事例に深く切り込むことで、より直接的に住民たちの声が政治に届く「根源的民主主義」の萌芽を見出す。地域社会と国政との狭間にある葛藤の中で揺れ動くローカルレジームのダイナミズムを描いた先駆的名著に、3.11後の追加調査に基づく増補論文も収録した増補第2版!
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青弓社 2024年8月27日 (ISBN: 9784787235442)台湾炭鉱をひもとけば、石炭産業の機械化以前の原初形態を知ることができ、さらに台湾の歴史や社会を学ぶことができる。 本書では、台湾最大だった瑞三炭鉱を中心に戦後の石炭産業を概観して、基本的な知識や情報を提示する。そのうえで、瑞三炭鉱の中心的な人物とその一族の人生を聞き書きで再現して、台湾炭鉱で働いた労働者や家族の仕事と暮らしを描き出す。さらに、炭鉱遺構をめぐる記憶保存と地域再生の現在の動きにも目配りする。 台湾炭鉱の労働者とその職場の歴史から、厳しい環境のなかで日々の生活のために協働してきた「誇り」の軌跡をたどり、観光地ではない「もう一つの台湾」を掘り起こす。
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ミネルヴァ書房 2024年8月 (ISBN: 9784623096763)地域の未来は、地球の未来は、はたして持続可能か。気候危機をはじめとする喫緊のさまざまな環境問題が人類全体に重く問いかけている。社会運動は市民社会の〈声〉であり、社会問題のすぐれた社会的表現であるとともに、社会変革の原動力でもある。本書は、環境研究や社会運動研究の国内外の理論的・実践的蓄積を踏まえ、そこに潜勢力をもった創造的な営為を見出し、意味づけをはかる社会学的な〈まなざし〉を提示する。
講演・口頭発表等
67Works(作品等)
3共同研究・競争的資金等の研究課題
26-
公益財団法人村田学術振興・教育財団 第41回(2025年度)研究助成 2025年7月 - 2027年6月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2019年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年4月 - 2021年3月
メディア報道
22-
台湾公共電視 我們的島 https://www.youtube.com/watch?v=slZcFkWvG7o 2025年2月24日 テレビ・ラジオ番組