研究者業績
基本情報
- 所属
- 上智大学 総合人間科学部 教授(兼任)教職・学芸員課程センター長
- 学位
- 教育学士(名古屋大学)修士(国際開発)(名古屋大学)
- 研究者番号
- 00367690
- J-GLOBAL ID
- 200901038081014669
- researchmap会員ID
- 5000061486
(研究テーマ)
福祉的再編を基軸とした次世代型公教育システムの開発
公立デモクラティック・スクールのカリキュラム・教育方法論に関する日米比較研究
話し合い活動を重視した道徳授業の根本原理となる批判的討議倫理学の理論的基礎研究
日本における多文化教育の構築に関する研究-外国人児童生徒と共に学ぶ学校教育の創造
現代アメリカ合衆国における批判的ペダゴジーの最前線:ポストNCLBの理論と実践へ
現代アメリカにおける道徳教育のポリティクス:批判的教育研究から見た人格教育の諸相
研究分野
2経歴
21-
2017年4月 - 現在
-
2016年4月 - 現在
-
2015年4月 - 現在
-
2011年4月 - 現在
-
2014年4月 - 2022年8月
学歴
3-
1994年4月 - 1998年3月
-
1991年4月 - 1993年3月
-
1982年4月 - 1987年3月
委員歴
7-
2025年4月 - 現在
-
2023年4月 - 現在
-
2015年12月 - 現在
-
2022年8月 - 2023年3月
-
2021年4月 - 2023年3月
論文
25-
日本教育方法学会編『教育方法54 授業研究とカリキュラム研究のダイナミズム 教育方法学が問う教師教育とカリキュラム改革』(図書文化) 54 77-91 2025年10月 招待有り
-
教育学年報16 教育の自由/不自由 新自由主義的権威主義の時代の中で (16) 143-174 2025年9月 査読有り招待有り
-
Educational Studies in Japan: International Yearbook 17 59-72 2023年 査読有り招待有り
-
教育社会学研究 98 29-50 2016年5月 招待有りグローバル化に伴う知識・能力(観)の再編が各国で加速する現状にあって,この動向がマイノリティ集団にとってどのような意味を持つのかという問いに対する一定の答えを,アメリカ合衆国で批判的教育学と呼ばれる分 野の研究成果を踏まえるとともに,初等中等教育のカリキュラム・教育方法に関 する実践事例を参照することによって明らかにした。
-
個性化教育研究 (5) 2-14 2013年10月 査読有り各教科に関する個別的・自立的な方法論の一つである単元内自由進度学習に関して、この学習の目的・目標、および内容面=カリキュラムづくりの側面と、方法面=実践上の留意点という側面、さらに、この学習の研究授業と事後検討会がどのように行われているのかを明らかにした上で、こうした授業実践の歴史的背景及び意義を整理した。
-
日本の科学者 47(10) 602-607 2012年10月 招待有り批判的教育研究の代表的論客M. アップルは,その初期著作で,理科・社会科カリキュラムを分析し,そこには,対立的契機の重要性をないがしろにし,批判的認識の深化よりも「技術的知識」の最大化に照準する隠れたカリキュラムが存在することを指摘した.本稿では,この観点を敷衍して原子力・エネルギー教育の再検討を試みた。
-
『名古屋女子大学紀要(人文・社会編)』 55(第55号) 49-58 2009年3月ロシアの言語哲学者ミハイル・バフチンの思想を参照して教育における「個性」概念を再検討し、その上で、バフチンの対話論における自己の様態を、自己実現が同時に自己放棄でもあるものと捉え、これに<脱自>という名辞を与えて、この概念に基づくカリキュラム論の可能性を考察した試論。
-
アメリカ教育学会紀要 (19) 65-79 2008年11月カリフォルニア州においては、とりわけ1980年代後半以降、広範囲にわたる「学校規模」の拡大が生じ、多くの学校が「過密状態」に見舞われることになった。この問題への対応策の一つとして出現したのが、「マルチトラック・イヤーラウンド教育(MTYRE)」と呼ばれる学校日程の改変策である。本稿は、この施策の導入と見直しに関する政治経済学的文責である。
-
名古屋女子大学紀要(人文・社会編) 54(54) 57-70 2008年3月H. ジルーへの批判的論評を詳細に取り上げた初めての日本語論文。ここでは、M. アップルとE. エルスワースによる批判を取り上げ、さらに、ジル―とエルスワースの両方を視野に収めた議論を展開した数少ない論文であるブァーブレス=ライスの論考を参照することによって、ジルーに対する批判的視点の可能性を明確化するための準備作業に取り組んだ。
-
名古屋女子大学紀要(人文・社会編) 54(54) 71-80 2008年3月ジルーの教育論に対する批判的試論を、[1]教育理論の明証性・実証性に関する問題、[2]文化の支配関係とその権力構造の変革という問題、[3]文化の多元的理解にかかわる問題、[4]対話論ににおける他者問題、という4つの視角から示し、さらに、今後の研究を展望する上での課題として、米国の批判的教育研究におけるモダン/ポストモダン節合論に関する補論を添えた。
-
『グローバル時代における学校カリキュラムの領域再編に向けてのデータベース開発』(平成8年度文部省科学研究費補助金報告書(総合研究A)浅沼茂編) 77-94 1998年3月イや日本において英語教育あるいは英語というものが社会的に果たしている機能を社会的・文化的再生産論の観点から考察したもの。特に、ブルデューの「文化資本の転換」理論の適用を試みた。すなわち、学校における英語教育を媒介にして、文化資本としての英語能力が社会的地位達成に結びつく機制を整理した。
-
『グローバル時代における学校カリキュラムの領域再編に向けてのデータベース開発』(平成8年度文部省科学研究費補助金報告書(総合研究A)浅沼茂編) 33-54 1998年3月アメリカ合衆国において一般に批判的カリキュラム研究と呼ばれる業績群において、一つの大きな焦点となってきた問題がいわゆる社会的・文化的再生産論の問題であった。そこでは、支配的文化に対する「抵抗」および「民衆文化」の称揚という議論の方向性が提起されたわけだが、本稿は「再生産論」が本来持つ「両義的」観点から,この「抵抗論」を批判的に再検討しようとする試みである。
-
国際開発研究フォーラム 3 31-48 1995年9月 査読有り「途上国の近代化=国際化」という観点から、タイにおける外国語教育の歴史と現状を、その政治的・経済的・社会的背景とともに理解しようという試み。様々な国際情勢、さらにタイ固有の国内的諸要因に左右されながら、同国に外国語教育が公教育の中に確かな地歩を占めていく歴史的過程を、その導入期・推進期・定着期という3つの時期区分に基づいて検討した。その中で、タイにおける外国語教育は近代化政策の当初から一貫して英語が、他の言語を圧倒して中心的な位置を占めて来たこと、その英語教育の享受には、つねに階層間格差、地域間格差(バンコク中心)が大きく存在して来たということ、さらに、文化資本としての英語能力の重要性が、日本以上に広範囲に意識されるようになりつつあること、などを具体的に指摘した。
-
『カリキュラム研究』 (第7) 37-60 1994年10月発展途上国における近代化過程は、その国が国際経済秩序の中へと再編される過程、つまり国際化過程と不可分である。この国際化過程と外国語教育の導入過程の関係を、タイを事例として具体的に考察した。タイの場合、時代的には日本の明治期と重なる近代化政策の一環としての官僚機構の近代化の開始時期に、とくにイギリスとの関係が密であったことで、英語教育の公教育への導入につながった。扱われる時代としては、ほぼアユタヤ王朝後期からラーマ五世王時代までである。
MISC
20-
教育制度学研究 = Journal of the Japan Society for Educational System and Organization / 日本教育制度学会紀要編集委員会 編 (30) 155-160 2023年
書籍等出版物
31-
-
-
-
Konrad-Adenauer-Stiftung Ltd 2022年2月 (ISBN: 9789811834653)
講演・口頭発表等
43-
2025教育討論会「次期学習指導璽領と私たち ー現場のリアルにどう生かせるのか一」(神奈川県高等学校教育会館教育研究所) 2025年11月16日 招待有り
-
令和7年度 全国私立中学高等学校 全国私学教育研究集会 神奈川大会 【教育課程部会】 より良き社会の実現を担う若者の育成~社会変革を目指す若者を育てる探究学習のあり方とは~ 2025年10月2日 招待有り
-
日本学術会議 心理学・教育学委員会 不登校現象と学校づくり分科会 第4回 公開シンポジウム 学校の公共性を問い直す 2025年7月26日 招待有り
-
日本カリキュラム学会第36回大会(花園大学)公開シンポジウム「ESDを問い直す -学校教育に対する可能性と検討課題-」 2025年6月21日 招待有り
所属学協会
13-
2023年8月 - 現在
-
2018年9月 - 現在
-
2011年7月 - 現在
-
2006年9月 - 現在
-
2021年8月 - 2023年8月
共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽) 2018年6月 - 2021年3月


